研究課題/領域番号 |
23K10629
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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研究機関 | 北海道教育大学 |
研究代表者 |
志手 典之 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (10178874)
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研究分担者 |
森田 憲輝 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (10382540)
奥田 知靖 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (90531806)
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研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 児童 / 敏しょう性 / リアクティブ / 発育発達 / 発達 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究課題では,テスト試行中に提示された刺激に応じて走行中の動作を変化させる子ども用の刺激応答性(リアクティブ)アジリティテストを開発する. 多くのスポーツでは,アジリティは重要な体力要素であるが,既存の体力テストでは十分な評価ができていなく,実はその発育発達特性ついても理解ができていない.本研究課題は,これまで十分な評価ができていなかった子どものアジリティを理解できるようにするものである.そのために新規のアジリティテストの設計とシステム開発,そのテストの信頼性や妥当性の検証そして評価基準表の作成の全ての達成によって,科学的根拠のある小学生用の新規体力テストの開発を達成する.
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研究実績の概要 |
多くの球技スポーツでは,小学生期に多様な動作・運動能力を経験し,敏捷性やアジリティを発達させることがそれ以降の能力向上に有利となる.新体力テストでは反復横跳びが敏捷性やアジリティ評価のテストであるが,様々な課題がある.本研究課題では,アジリティや敏捷性を再考するとともに,子どものアジリティの発達傾向の実態把握そして再検討をする.本研究課題では,①1回の試行が複数の運動要素で構成され,かつ試行中に提示された刺激に応じて走行中の動作を変化させるアジリティの定義に沿った刺激応答性(リアクティブ)アジリティテストを開発すること,また②その刺激応答性アジリティテストの小中学生での妥当性・再現性を検証することを通して子どもの刺激応答性アジリティの発達傾向を把握することを目的とした. 研究初年度は刺激応答性アジリティテストの検討に先立ち,刺激応答性ではないセッティング(pre-plannedアジリティ)での小学生児童のアジリティ測定を実施した.対象は小学1年生から小学6年生までの計653名(男子429名,女子224名)であった.スポーツ教室での測定が198名(男子のみ),近隣の小学校での測定が455名であった.小学校での測定では身長・体重そして新体力テストデータについても提供を受けた.非刺激応答性アジリティテストでは,設定した走行区間で子どもたちは走路を迷ったり,それに伴う測定上の不具合等はほぼ生じなく,低学年から高学年まで遂行可能であった.また,計測システムにも問題がないことが確認できた.測定においては試技を2回として実施したため,現在信頼性の分析を進めている.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の予定通り,多くの小学生の測定ができ,低学年でのテスト遂行に当初は不安もあったが新体力テスト同様に低学年でも実施が可能であった.また,学年進行に伴いスムーズな測定ができ,実施の容易さ(feasibility)という点でも問題がないことが確認できた. 一方で,計測システムの開発については検討中であり,そのシステムのための費用を計上していたものの,実際の支出までは至らず経費使用の部分では実際の研究内容の進捗が反映されていない状況となった. これまでのところ測定人数については十分に確保でき,内容についても概ね計画通りではあるが,計測システムの修正に関しては予定したほどは進んでいない.よって,遅れはごく小さいため「概ね順調に進行としている」と考える.
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今後の研究の推進方策 |
2年目の今年度も昨年度同様に低学年から高学年までの小学生にアジリティ測定を実施する.初年度で検証した非刺激応答性アジリティと刺激応答性の両方のセッティングでの測定を実施し,刺激応答的な測定に変化することによる相違を確認する.同時に計測システムの改修も進める.また,データの信頼性分析,そして妥当性については内容的妥当性及び基準連関妥当性の検討を進める. 1年目で収集した非刺激応答性測定のデータ,そしてそこに新体力テストデータとの関係をも分析し,国内学会での成果発表に努める.複数回の発表を行い,積極的に成果公表に努める.
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