| 研究課題/領域番号 |
23K10678
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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| 研究機関 | 関西大学 |
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研究代表者 |
神谷 拓 関西大学, 人間健康学部, 教授 (70460467)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2026年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2025年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | アスレティックトレーナー / 運動部 / 部活動 / 地域連携 / 地域移行 / トレーニング / 中学校 / 外部指導者 / 運動部活動 / 課外活動 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
教師の長時間労働が社会問題化し、その対策として部活動における地域人材の活用が重視されている。本研究は、学校・教師が関わることを前提にして、子どもの主体的なスポーツ活動を推進しようとしてきた「これまで部活動の研究」に、アスレティックトレーナー（以下からAT）の専門性を関連づけることで、「ATを活用した新しい部活動論」へと発展させることが目的である。
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| 研究実績の概要 |
本年度の課題は、これまでの部活動研究で指摘されてきた「練習・試合」に関わる課題解決の場面や方法を洗い出し、それらとアスレティックトレーナーの専門性を関連づける原理について検討することであった。具体的にはアスレティックトレーナーの①健康管理、②リハビリテーション、③ケガの予防、④応急措置、⑤コンディショニングに関わる専門性と、スポーツ教育学や部活動研究で重視されてきた、子どもの主体的な課題解決を促す場面や、指導の原理との接点を明らかにすることをめざしていた。
この課題に向けて、まず、National Athletic Trainer’s Associationの刊行する研究誌から、中学校と高等学校の部活動に関わる論文を抽出し、アメリカでは7割の中等教育機関でアスレティックトレーナーが関与している実態を明らかにし、日本の実践研究の前提条件として位置づけた。
次に、アスレティックトレーナーのテキストで解説されている「教育的指導」の内容と、運動部活動の教育論で指摘されてきた「自治」の指導、そして、中学校の保健体育の教科書に記載されているトレーニングの内容の関連性を分析した。そのうえで、アスレティックトレーナーが中学校の部活動指導に関わるための事前研修の内容を検討し、1名のアスレティックトレーナーに研修をした。
さらに、堺市教育委員会と連携して、アスレティックトレーナーを活用した、中学校の部活動指導の実践に取り組んだ（3回）。その結果、中学生はアスレティックトレーナーによる指導を、概ね肯定的に受け入れていること、また、中学生の希望する指導の頻度としては「月に1回程度」であることが明らかになった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
・堺市教育委員会との連携がスムーズに進んだことにより、当初の予定よりも早く実践研究（予備実践）に取り組むことができた。
・大学のサバティカルの期間を利用して、海外資料（National Athletic Trainer’s Associationの刊行する研究誌）の収集に取り組むことができた。
・アスレティックトレーナーを派遣するための研修の内容も、教育委員会やアスレティックトレーナーとの連携がスムーズに築けたことから、計画よりも早く実践研究（予備実践）に取り組むことができた。
・次年度から、新たに実践に取り組む対象中学校を選定し、指導をするアスレティックトレーナーと計画を立てることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
・堺市教育委員会と連携をして、アスレティックトレーナーを派遣した部活動指導の検証実践を行う（全10回を予定）。対象校は、当初の計画では4校を予定していたが、変更して1校にする。
・検証実践に向けて、アスレティックトレーナーと、全10回の指導の内容を検討する。
・1回の実践が終わるごとに、生徒にアンケートやインタビューを実施する。
・アスレティックトレーナーや、指導を受けた中学生を対象に、部活動やトレーニングを自分達で取り組んでいくことの重要性を解説した研修動画（eラーニング教材）を作成する。
・アスレティックトレーナーを養成する専門学校と連携し、持続可能なアスレティックトレーナーの派遣システムについて検討する。
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