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糖尿病患者の心不全予防に対する運動とSGLT2阻害薬の併用効果

研究課題

研究課題/領域番号 23K10722
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分59020:スポーツ科学関連
研究機関帝京平成大学

研究代表者

山元 健太  帝京平成大学, 薬学部, 准教授 (80434380)

研究期間 (年度) 2023-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
キーワード運動 / 身体活動 / 糖尿病 / SGLT2阻害薬 / 心不全
研究開始時の研究の概要

心不全は患者の約半数が診断されてから5年以内に死亡する慢性疾患である。運動は心不全の予防のみならず、その予後改善にも有効とされている。一方で、比較的新しい糖尿病治療薬であるSGLT2阻害薬は、血糖を下げる薬であるが、近年、心不全の予防効果や予後改善効果が確認され、2020年にはSGLT2阻害薬の一つであるフォシーガ錠(ダパグリフロジン)が慢性心不全患者への治療薬として承認された。本研究では、このSGLT2阻害薬と運動・身体活動の併用が心不全の発症をSGLT2阻害薬単独の効果よりさらに抑制するという仮説を検証する。

研究実績の概要

運動は心不全の予防のみならず、その予後改善にも有効とされている。一方で、糖尿病治療薬であるSGLT2阻害薬は、血糖を下げる薬であるが、近年、心不全の予防効果や予後改善効果が確認され、2020年には慢性心不全患者への治療薬として承認された。本研究では、このSGLT2阻害薬と運動・身体活動の併用が心不全の発症をSGLT2阻害薬単独の効果よりさらに抑制するという仮説を検証する。
2023年度は、2型糖尿病患者において、心不全発症に対する運動や身体活動とSGLT2阻害薬の併用効果を横断的に解析するとともに、心不全発症に影響を及ぼす他の要因の洗い出しを行った。解析対象は2型糖尿病と診断された663,191名とした。そのうちSGLT2阻害薬を服用していた患者は110,232名であった。SGLT2阻害薬を服用していた患者で心不全を発症していた患者は31%であった。SGLT2阻害薬服用患者において、運動習慣がある患者(心不全発症率30% vs. 31%)や身体活動のある患者(心不全発症率30% vs. 31%)では有意な発症率の低下が観察された。交絡因子調整後のオッズ比(95%信頼区間)は、運動習慣のある患者では0.94(0.91-0.97)と有意に低い値を示したが、身体活動の有無では心不全発症の差は見られなくなった(0.99(0.96-1.02))。また心不全発症に有意に関連した要因は、その関連の強い順から、高血圧、年齢、性別、他の糖尿病治療薬の併用、脂質異常症、飲酒習慣、喫煙、腹囲、BMIであった。今後はこれらの結果を考慮して、心不全発症に対する運動や身体活動とSGLT2阻害薬の併用効果を縦断的に解析する。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

2023年度は約817万人の健診データとレセプトデータを取得した。また、取得したデータから解析用データセットを構築し、心不全発症に対する運動や身体活動とSGLT2阻害薬の併用効果を横断的に解析した。さらに、心不全発症に影響を及ぼす他の要因の洗い出しを行った。

今後の研究の推進方策

2024年度は2023年度の解析結果を考慮して、心不全発症に対する運動や身体活動とSGLT2阻害薬の併用効果を縦断的に解析する。

報告書

(1件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2023

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Daily physical activity enhances efficacy of treatment with SGLT2 inhibitors in patients with type 2 diabetes2023

    • 著者名/発表者名
      Kenta Yamamoto, Riko Kai, Masaki Mizuno
    • 学会等名
      28th Annual Congress of the European College of Sport Science
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2023-04-13   更新日: 2024-12-25  

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