地域におけるジュニアスポーツ指導者の生活実践分析

研究課題

研究課題/領域番号	23K10723
研究種目	基盤研究(C)
配分区分	基金
応募区分	一般
審査区分	小区分59020:スポーツ科学関連
研究機関	国士舘大学
研究代表者	後藤貴浩国士舘大学, 文学部, 教授 (20289622)
研究分担者	村田周祐鳥取大学, 地域学部, 教授 (00634221) 前田和司北海道教育大学, 教育学部, 教授 (30229299) 伊藤恵造秋田大学, 教育文化学部, 准教授 (40451653) 甲斐健人東北大学, 教育学研究科, 教授 (50272183) 大沼義彦日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (70213808)
研究期間 (年度)	2023-04-01 – 2027-03-31
研究課題ステータス	交付 (2023年度)
配分額 *注記	4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円) 2026年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円) 2025年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円) 2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円) 2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワード	スポーツ指導者 / 生活 / ジュニアスポーツ
研究開始時の研究の概要	これまでの地域スポーツ研究では、スポーツ指導者を「人材」として捉え、その質的向上や量的確保については検討されてきたが、彼らの生活実態について言及されることはなかった。そこで本研究では、地域でスポーツ指導に従事する人びとは、どのようにしてスポーツ指導者としての生活を維持し、自らの生活を意味づけているのかということを明らかにする。現在、「運動部活動の地域移行」という社会課題への対応が求められており、地域におけるジュニアスポーツの指導者たちの「スポーツのある生活」を維持する方法と意味づけを明らかにすることで、「運動部活動の地域移行」という政策の「社会実装」に貢献する。
研究実績の概要	本研究の目的は、地域におけるジュニアスポーツ指導者が、スポーツ指導者としての生活を維持するために繰り広げる生活実践と生活意識を明らかにすることである。5名の研究分担者と研究組織を構築し、地域、スポーツ種目、指導者の身分により事例地(クラブ・指導者)を選定し、フィールドワーク調査を行う。研究初年度の今年度は、調査計画・事例地選定のための研究会、事例地におけるフィールドワーク、調査経過報告のための研究会を実施した。第1回目の研究会では、研究計画及び調査方法について議論し、それぞれの地域の事例クラブ(指導者)の概要について確認した。熊本県では、野球(リトルシニア監督)及びバスケットボール(部活動顧問、Bリーグ育成コーチ、部活動外部指導者)の指導者への聞き取り調査を行った。特に、バスケットボールの指導者の生活について、競技特性とともに地域社会構造の影響があることがうかがえた。東京都では、野球(リトルシニア監督、ボランティアスタッフ)への聞き取り調査を行った。少年野球特有の制度や文化のなかで、指導者の生活を理解する必要があることが分かった。北海道では、パラアイスホッケーを指導する小学校教員への聞き取り調査を行った。これまで日本のスポーツを支えてきた「教員」に対する理解が必要であることが示唆された。また、鳥取県では女子サッカー及び知的障がい者サッカーに携わる指導者を対象に、宮城県ではバドミントンクラブの指導者を対象にフィールドワークに着手した。初年度の調査を通して、「労働」としての「スポーツ指導」について検討する必要があることが分かった。次年度以降、労働社会学の先行知見等を参照しフィールドワークを進めることとする。また、部活動の地域移行は、「教員の働き方改革」や「ジュニアスポーツの場の再構築」という側面だけでなく、「指導者の生活」にも少なからず影響を与えていることが示唆された。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 2: おおむね順調に進展している理由研究計画及び分担の詳細を決定し、フィールドワークに着手することができた。各事例地において順調に調査が進んでおり、バスケットボールの指導者(熊本県)については、研究成果を論文として報告することができた。
今後の研究の推進方策	東京都、熊本県、鳥取県、秋田県、宮城県、北海道でそれぞれフィールドワークを行う。労働社会学の先行知見を参照し、「労働」としてのスポーツ指導について理論的検討を行う。合わせて、部活動の地域移行に伴う、部活動顧問(教員)の生活実態についても検討する。