研究課題/領域番号 |
23K10774
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分59030:体育および身体教育学関連
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研究機関 | 大阪河崎リハビリテーション大学 |
研究代表者 |
峰久 京子 大阪河崎リハビリテーション大学, リハビリテーション学部, 教授 (50441150)
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研究分担者 |
中村 美砂 大阪河崎リハビリテーション大学, リハビリテーション学部, 教授 (70285386)
野村 和樹 大阪河崎リハビリテーション大学, リハビリテーション学部, 准教授 (70353042)
岡 健司 大阪河崎リハビリテーション大学, リハビリテーション学部, 講師 (70629633)
今岡 真和 大阪河崎リハビリテーション大学, リハビリテーション学部, 准教授 (40780961)
松尾 加代 大阪河崎リハビリテーション大学, リハビリテーション学部, 講師 (70726083)
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研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2025年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2024年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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キーワード | 子どもロコモ / 骨密度 / 体組成 / 生活習慣 / 運動介入 |
研究開始時の研究の概要 |
現代の子どもたちは生活習慣の変化による骨密度の低下や運動器機能不全(子どもロコモ)の危機にあると言われている。そのため大阪府泉南地区と北摂地区の小中学生を対象に骨密度や体組成,運動機能のチェックと,生活環境に関するアンケートを実施する。さらに骨密度の低下者にはハイインパクト・エクササイズを,運動機能の低下者には運動スキル・トレーニングを6ヶ月間施行してもらい,運動の介入結果の効果検証を行う。
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研究実績の概要 |
本研究の目的は現在の小中学生が抱える運動器の構造と機能的な問題と生活習慣の関係性を明らかにし、子どもロコモに対する運動プログラムを確立することである。 本年度は本研究が地域で広く認知され、子どもと保護者から安心して参加してもらえる体制づくりとして、「子どもをロコモから守ろうプロジェクト」を設立し、まず貝塚市社会教育課と学校教育課に協力依頼を行った。そこで貝塚市小学校長会で複数回のプレゼン機会を得て、教育委員会の後援をもって10月から12月の間に3回の子どもロコモ測定会(InBody470を用いた体組成、AOS-100SAを用いた骨密度、握力測定、7項目の子どもロコモチェック、生活習慣に関するアンケート)を実施した。 貝塚市の小学校に在籍する4-6年生の全児童2217名を対象に、測定会の案内ちらしを小学校より配布して対象をリクルートしたが、参加者は9-12歳の男児17名(10.2±1歳、身長141.5±9.1cm、体重37.2±7.5kg)と9-10歳の女児7名(10.1±0.9歳、身長142.5±7.8cm、体重34.3±6.6kg)の計24名と少数であった。子どもロコモチェックで1項目でも不可がある「子どもロコモ」に該当したのは、男児10名、女児2名、計12名であった。体組成では、小児肥満度の標準範囲の上限値を超えた者は男児7名、男女各2名が下限値以下を示した。骨密度の指標であるOSIの同性・同年齢平均値の百分率が80%以下の低値を示した者はいなかった。データの詳細は解析中であるが、個々の結果は個別に郵送にてフィードバックを行った。 また、同時に継続的に取り組んでいる大学生を対象とした若年者ロコモ研究に関して、本年度調査した53名の調査結果をまとめ第10回日本予防理学療法学会学術大会で報告した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究を推進するために必要な体制づくりとして、貝塚市社会教育課・学校教育課・小学校長会・教育委員会の協力体制や、近隣の理学療法士や本学の教員、学生など測定協力者のリクルートができた。 一方、当初は小中学生を対象とした測定会を行う予定であったが、先に小学校長会の賛同を得て開始したため中学生のデータ取得に至っていない。また、小学校における保護者の参加行事の際に学内で測定会を同時開催する案が計画されていたたが、感染症対策により開催を見合わせていた他のプログラム優先され、小学校を通しての本測定会の保護者への告知や測定機会が得られなかった。そこで貝塚市の小学校に在籍する4-6年生全員(2217名)に小学校から測定会の案内ちらしを配布したが、開催時期が冬季にかかったためインフルエンザによるキャンセルもあり参加者が24名と少なく、結果の解析には参加バイアスが否定できない。児童の被検者リクルートの難しさに直面したため、今後方法を多様化し研究の進捗に尽力する。
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今後の研究の推進方策 |
引き続き、小中学生を対象に子どもロコモ測定会を開催し、調査を行う。本年度の対象が少なかった問題について、参加した保護者から「とても良いイベントなので続けて参加したい。参加者が少なかったのは、ちらしが保護者に届いていないのではないか」といった意見もあった。それ故、今年度はさらに中学生も含め、ポスターやちらしの配置場所を増やしポスティングなど保護者の目に留まる機会を増やし、関係機関との連携を続けて認知度を高め、参加者のリクルートに工夫を凝らしたい。対象が増えることにより、より小中学生の運動器の特性・問題が明瞭化し、効果的な運動プログラムを検討するための対象の抽出・介入研究へと進めていきたい。
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