| 研究課題/領域番号 |
23K10833
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59040:栄養学および健康科学関連
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| 研究機関 | 順天堂大学 |
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研究代表者 |
鈴木 大地 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 教授 (80255653)
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| 研究分担者 |
中田 由夫 筑波大学, 体育系, 准教授 (00375461)
陣内 裕成 日本医科大学, 医学部, 准教授 (50805421)
谷川 武 順天堂大学, 大学院医学研究科, 教授 (80227214)
友岡 清秀 順天堂大学, 大学院医学研究科, 助教 (90804708)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2025年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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| キーワード | 身体活動 / 睡眠 / 就労者 / 心身の健康 / 生産性 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
新型コロナウイルス感染症の蔓延は、就労者の身体活動の低下や座位時間の増加をもたらし、ワークライフバランスの破綻による心身の不調が懸念されている。また近年では、睡眠時間等の睡眠関連因子が就労者の心身の健康や生産性低下に関連することも報告された。このように、就労者の生産性低下に影響する現代の様々な要因が認識されながらも、それぞれが実際にどのように関連しているのか包括的かつ詳細な研究はない。本研究では、身体活動量、座位・立位姿勢の時間と制御（中断等）や睡眠関連因子が、現代の就労者の心身の健康や生産性低下に与える影響について、約3,000名の就労者を対象としたコホート研究の実施により明らかにする。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、約3,000名の就労者を対象としてコホート研究を実施することにより、身体活動量、座位・立位姿勢の時間と制御（中断等）と睡眠関連因子が、心身の健康（うつ、肥満、メタボリックシンドローム、動脈硬化、腰痛等の慢性疼痛）や生産性低下に与える影響を明確にすることを目的とする。さらに、本研究結果を基にした就業中の姿勢の管理や睡眠衛生に関する環境改善のための対策素案の作成を目指す。
本年度は、調査の具体的な内容を精査し確定した。主要なアウトカムとしては、生産性について、日本語版WHO Health and Work Performance Questionnaire: HPQを用い、日中のパフォーマンスについては、3分間の精神運動覚醒検査（Psychomotor Vigilance Test：PVT）を用いることとした。副次的アウトカムとしては、ストレス （職業性ストレス簡易調査票）、メタボリックシンドローム等（健康診断情報）を用いる。また、曝露因子として、身体活動（世界標準化身体活動質問票／ Global Physical Activity Questionnaire: GPAQ ）、座位行動 （職業性身体活動 調査票／Work-related Physical Activity Questionnaire: WPAQ ）、睡眠の質、睡眠効率等 （加速度計およびピッツバーグ睡眠質問票）、不眠（アテネ不眠尺度）、いびき（ベルリン質問紙）、日中の眠気（エプワース眠気尺度）、睡眠呼吸障害（パルスオキシメーター）等を用いる。その他の因子として、性別、年齢、職種、職級、就業状況（実労時間、残業時間、在宅勤務、交代勤務の状況等）、生活習慣（飲酒習慣、喫煙習慣）についての項目が含まれた、調査用紙を作成した。
申請時に想定していたフィールドでの調査が困難となり、本年度は調査実施には至らなかったが、別のフィールドとの調整を進めており、次年度には調査実施予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
申請時に想定していたフィールドでの調査が困難となったため。
本研究は、就労者を対象に労働生産性や就労状況等の情報を取得することから、調査実施に際してはフィールドとなる企業の協力が不可欠であり、申請前から某企業との調整や、調査に向けた協議も進めていた。しかし、その某企業の業績悪化に伴い、調査実施の許可が得られず、令和5年度の調査が困難となった。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度から新しいフィールドとの調整を進めており、令和6年度上半期にはベースライン調査を実施する。調査終了後、速やかにデータベースを構築する。また、令和7年度の追跡調査に向けた準備も並行して行う予定である。
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