| 研究課題/領域番号 |
23K11758
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分90020:図書館情報学および人文社会情報学関連
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| 研究機関 | 弘前大学 |
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研究代表者 |
羽渕 一代 弘前大学, 人文社会科学部, 教授 (70333474)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2028-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2027年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2026年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | モバイルメディア / スマートフォン / 依存 / メディア依存 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、メディア利用に夢中になる10代・20代の若者の特性を追究することである。メディア利用に夢中になっている際、ひとは物理的な環境における相互作用を放棄しているか、「ながら」的相互作用をおこなっている。メディア空間での相互作用が時間的に長くなればなるほど、身体が物理的におかれている環境について意識を向けている時間が少なくなる。したがってメディアコミュニケーションを対面的コミュニケーションとの比較研究をおこなうことにより、モバイルメディア利用の影響が判明となり、また社会の基礎となる人間関係の将来像も推測が可能となる。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、メディア利用に夢中になる10代・20代の若者の特性を追究することである。メディア空間での相互作用が時間的に長くなればなるほど、身体が物理的におかれている環境について意識を向けている時間が少なくなる。したがってメディアコミュニケーションを対面的コミュニケーションとの比較研究をおこなうことにより、モバイルメディア利用の影響が判明となり、また社会の基礎となる人間関係の将来像も推測が可能となる。とくに本研究においてはモバイルメディア依存の実態を明らかにすることに焦点をあてる。
2023年度は、先行する若者のメディア利用に関する研究の情報収集、また実験調査の企画を具体的に設計してきた。国際社会学会（ISA）のメディア社会学部会（TG10）において、メディア利用と親密性のセッションを企画し、国内外のメディア研究事例を報告してもらった。メディア文化に耽溺している状況や、メディア利用と若者の友人関係の縮小傾向、メディア利用と若者の恋愛状況に関する国内外の実態が明らかとなった。これらの報告をもとに若者のメディアとの関わりについて幅広い観点から議論をおこなった。このようなセッションなどにより実験調査のアイディアについて設計を修正した。またモバイルメディア研究の専門家に本調査の協力をあおぐことができた。
また2024年度に実験調査を実施する予定であるが、調査協力者の募集をおこなった。4名の協力申出者を得ることができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2023年度は、国際学会においてテーマセッションの開催し①メディア研究の最新情報収集と②実験調査設計の修正と③実査を行う予定であった。実験調査の設計と協力者を得ることはできたが、実査をおこなうことができなかった。実験調査の詳細を検討した結果、修正が必要なことが明らかとなり、再設計に時間がかかったため、研究の進捗はやや遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は、メディアロスト実験調査（オートエスノグラフィ法）を予定している。つまりモバイルメディア、とくにスマートフォンを使用しない生活を観察し分析対象とする。さらに実験参加者に対して詳細なインタビュー調査をおこなう。手順は以下のとおりである。
①実験調査参加者の募集（10代～20代の男女各5名ずつ：協力者の約半数は約束済）②メディアロスト実験調査の実施（１参加者にスマートフォンなどのメディアを使用しないで、提示された活動をおこなってもらう→２参加者にオートエスノグラフィを作成してもらう→３活動における参加者の意識や気分に関するインタビュー調査）
これまでに4名の調査協力者の申し出があり、インタビュー調査を客観的に実施するためにモバイルメディア研究の専門家に協力をしてもらう手筈が整っている。また今年度予定していた海外調査については、先方の都合から2025年度に延期となる可能性がある。
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