| 研究課題/領域番号 |
23K11897
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分90130:医用システム関連
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
山口 知彦 九州大学, 大学病院, 臨床検査技師 (20624480)
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| 研究分担者 |
清島 保 九州大学, 歯学研究院, 教授 (20264054)
藤井 慎介 九州大学, 歯学研究院, 講師 (60452786)
野上 美和子 九州大学, 大学病院, 臨床検査技師 (50974945)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2026年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2025年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 口腔細胞診 / 遺伝子検査法 / 口腔扁平上皮癌 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
診療では、臨床診断および細胞診・生検により病理診断される。口腔腫瘍、特に悪性腫瘍では、治療後の定期的な経過観察が重要である。細胞診は非健常部位の細胞を擦りとる検査であり、スクリーニングと推定診断を目的とする。細胞診・生検では、細胞・組織型の分類はなされるが、数値による基準値が設定されていないため、患者にとって診断結果を理解しやすい検査とは言い難い。本研究では、細胞診試料における口腔扁平上皮癌の発癌に関与する過剰発現した遺伝子群の発現量を検討する「細胞診を用いた遺伝子検査法（GSC; Genetic Screening Cytology」を創出する。また、検査値に基づく経過観察への展開を目指す。
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| 研究実績の概要 |
本研究では細胞診試料を用いて、口腔扁平上皮癌における癌関連遺伝子の発現量について非腫瘍部と腫瘍部を比較・定量し、口腔扁平上皮癌と推定する基準値を設定する。さらに、治療前後腫瘍部の癌関連遺伝子の発現量を比較することで、従来の細胞像による診断に加え、新たな「経過観察」の方法の提案を目的としている。
まず、当院病理部・病理診断科に提出された症例1年分の細胞診とそれに対応する組織診を検討した。具体的には、細胞診それぞれのClass分類に対する組織診を行った頻度（組織診率と呼ぶ）とそれぞれのClass分類に含まれる悪性腫瘍症例率を検討した。症例数は274例であり、不適正は3例（1.09%）と低頻度であったため適切に細胞診の試料が提出され準備されたと考えられた。検討の結果は以下のとおりであった。Classが上がると組織診率が上昇していた。Class IV, Vは全て悪性腫瘍であった。Class IIIa, III, IIIb症例では、悪性腫瘍が42%~66%含まれていた。このことから、Class IV, Vは細胞診でも的確に悪性腫瘍と推定できていたと考えられた。一方、Class IIIa, III, IIIb症例に含まれる悪性腫瘍を細胞診でいかに推定するかが検討課題と考えられた。また、びらん・潰瘍部に腫瘍細胞が認められることから、Class IIIa, III, IIIbを疑う症例の組織診ではびらん・潰瘍部からの細胞採取を行うことが推奨された。今後の細胞診における遺伝子解析を目的として、液状化細胞診の試験的運用も開始している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度は当院病理部・病理診断科に提出された症例1年分の細胞診とそれに対応する組織診を検討した。当院での、細胞診の有用性、および組織診との対応により気づいた問題点を抽出することができた。今後は、細胞診試料を用いて、口腔扁平上皮癌における癌関連遺伝子の発現量について非腫瘍部と腫瘍部を比較・定量し、口腔扁平上皮癌と推定する基準値を設定することを目的としているが、まずは腫瘍部について検討することとする。その後、Class IIIa, III, IIIb症例と推定診断された症例を検討するというパイプランができたので、おおむね順調に進展していると考えられた。
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| 今後の研究の推進方策 |
細胞診試料を用いて、口腔領域の病変部からmRNAを回収することを計画している。その為に、技術的な課題として液状化細胞診の導入が必要であると考えられる。液状化細胞診の推定診断が、当院でこれまで行ってきている従来法と同様に推定診断ができるかと検討する。また、これらの解析を行うために、所属機関における倫理申請に関する許可を得る準備を進めていく予定である。
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