| 研究課題/領域番号 |
23K11963
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分90150:医療福祉工学関連
|
|---|
| 研究機関 | 千葉県立保健医療大学 |
|---|
研究代表者 |
藤田 佳男 千葉県立保健医療大学, 健康科学部, 教授 (40584206)
|
|---|
| 研究分担者 |
竹内 弥彦 城西国際大学, 福祉総合学部, 教授 (80609917)
澤田 辰徳 東京工科大学, 医療保健学部, 教授 (70434529)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2025年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
|
|---|
| キーワード | 自転車 / 認知機能 / 運動機能 / QOL / 高齢者 / 自動車 / 適性 / 運転中止 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、高齢者の安全で健康的な地域生活の維持を目的として、移動手段として自転車を利用する者に対して、自身の適性を的確に把握し、その能力に応じた利用手段を選択するための納得度の高い指導プログラムを構築するものである。そのために、高齢者の認知機能や身体機能および自転車や自家用車の利用実態をつかみ、適切な指標や評価内容の示したうえで分かりやすい指導プログラムを作成し、試用を行った上でより効果的なプログラムの作成を行うものである。
|
| 研究実績の概要 |
本研究の第一の問いである高齢自転車利用者の利用実態を掴むことを目的として、利用者の実態像の調査を1年目に行った結果、自転車利用者とひとくくりに論じるには無理があり、様々な利用実態があることが判った。そこで2年目では対象者を50名として追加調査のデータを加えて分析を行った。その結果、自転車を月1回利用する者59名のうち、75％が運転免許を保有し、64％が、自家用車を利用する併用者であった。すなわち、都市部では自転車のみを主な交通手段にする者より、併用者が上回るということが明らかになった。また年齢の各調査指標との相関は、注意機能（トレイルメーキングテストAでρ＝0.53、Bでρ＝0.52,有効視野検査VFＩＴの二重課題正解率でρ＝-0.49）のみに中程度の相関が認められたものの、全般的認知機能や運動機能の相関は殆ど認められなかった。すなわち、自転車を利用する活動的な高齢者は、年齢に関わらずそれらの機能が一定に保たれている可能性が示唆された。さらに、1年目に明らかになった自転車利用者の一部に運動機能や認知機能が低いものが存在する可能性を明確にするために、自転車のみ利用する者21名と自転車に加えて自家用車を併用する者38名の群間比較を行った。その結果、注意機能（トレイルメーキングテストAで自家用車併用者の平均は39±2.5秒であるのに対し自転車のみ利用者は48±3.4秒（Ｐ＜0，05）であるなど、有意に自転車のみ利用者は成績が悪かった。握力については自家用車併用者の平均は34.6±1.4㎏であるのに対し自転車のみ利用者は28.7±1.9㎏（Ｐ＜0，05）であった。自転車のみ利用者と自家用車併用者には男女者数に有意差があり、自転車のみ利用者の女性比率が高いため、その影響とも考えられる。また有意差は認められなかったものの、開眼片足立ちは自転車のみ利用者の成績が低い傾向にあった。
|
| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
1年目の調査で示唆された都市部に在住する自転車利用者には多様性があることを、2年目の追加分析で明らかにすることができた。この結果の一部を第58回日本作業療法学会で発表した。当初は自転車利用者について介入研究を計画していたが、適切な介入を行うには、対象者に対する評価を行う必要がある。当初予想していた対象者集団には複数のクラスターが存在することが明らかになったため、介入研究を行う以前に対象者集団の特性を正確に把握する必要がある。2年目ではこの重要な発見を得たため、おおむね順調な推移とし、今後この部分を一層明確にすることとして進める。
|
| 今後の研究の推進方策 |
対象者集団の中に複数のクラスターが存在するため、無理に介入研究を継続するより、対象者集団を明確に捉えることが妥当だと判断したため、研究計画を高齢自転車利用者への詳細な観察研究に変更する。具体的には、本調査の対象者数を100名前後にまで増やすことにより各クラスターを統計解析が可能な程度にまで大きくする。さらに、調査用紙に自転車の利用歴（利用期間や契機など）を加えることで追加調査を行い、これらの結果とWHOQOLを用いた身体および心理関連QOL指標との関係を検討し、さらに各クラスターの特徴を明確にする。
|
