| 研究課題/領域番号 |
23K12695
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分08030:家政学および生活科学関連
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| 研究機関 | 常葉大学 |
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研究代表者 |
三浦 綾子 常葉大学, 健康プロデュース学部, 教授 (30315452)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2026年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2025年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2024年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2023年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
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| キーワード | 野菜350ｇ / 野菜料理 / 若い世代 / 介入試験 / 皮膚カロテノイド / 尿中ナトリウム/カリウム比 / 野菜推奨量 / 尿中ナトリウムカリウム比 / 食事介入 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
日本人の野菜推奨量を摂取することにより、若い世代の野菜摂取量不足、食塩摂取量過多という2つの食生活課題を同時に改善する可能性を検証する。若い世代を対象とし、日常的な野菜摂取量と皮膚カロテノイド、尿中ナトリウム/カリウム比の現状を把握した後、1日の推奨量を摂取できる野菜料理についての食教育および食事介入を一定期間行い、皮膚カロテノイド、尿中ナトリウム/カリウム比の変化を評価する。食教育と食事介入で使用する野菜料理は、若い世代が日常生活に取り入れやすい野菜料理集として考案し、食育教材として一般に公開する。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、日本人の野菜推奨量350ｇを摂取することにより、若い世代の野菜摂取量不足、食塩摂取量過多という2つの食生活課題を同時に改善する可能性を検証することを目的とする。今年度は、若い世代が日常生活に取り入れやすい野菜料理集を考案し、食育教材として一部を一般公開した。さらに、この料理集を使用して、1日350ｇの野菜料理の食事介入を行い、皮膚カロテノイド値、尿中ナトリウム/カリウム比の変化を評価した。
具体的な成果として、1日350ｇの野菜を摂取できる、1か月分30パターン90料理を考案し、若い世代向け簡単野菜料理集①を作成した。今年度作成した野菜料理集①については、若い世代が自宅で料理する環境を支援することを目指し、自治体と連携して公式レシピサイトから一部の野菜料理をSNSから一般に公開した。また、料理集①は、連携する保健センター専門職員から監修を受けた。このフィードバックから、さらに、ほとんど料理をしない若年層に向けての情報発信が必要であることが明らかになった。
若い世代への野菜料理介入試験の1回目を実施した。日常的な野菜摂取量をFFQにて把握し、皮膚カロテノイド値、尿中ナトリウム/カリウム比を介入前に測定した後、作製した野菜料理集①から野菜料理を選択し、1日350ｇの野菜料理の介入を2週間行った。介入中間地点、介入直後の皮膚カロテノイド値、尿中ナトリウム/カリウム比の変化を評価した。介入中間地点では、尿中ナトリウム/カリウム比は低下し、介入前に皮膚カロテノイド値が低値者は、介入終了後に上昇する傾向であった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究実施計画３つのテーマのうち、２つ（野菜推奨量料理の考案と料理集作成、野菜推奨量の食事介入の実施と検証）は概ね順調に進展できた。
今年度実施予定であった、１つのテーマ（若い世代の日常的な野菜摂取量、皮膚カロテノイド、尿中ナトリウム/カリウム比に関する調査）は実施が遅れている。実施が遅れた理由として、実施を予定していた秋は、夏からの野菜価格の高騰が長引いたため、野菜価格が例年よりも上昇していた。対象とする若い世代は、この価格変動の影響を受け、日常的な野菜の購入量、購入する野菜の種類が変化すると考えられたため、実施を翌年度に見送ることにした。また、同時に行う予定であった野菜料理集を使った若い世代への食育についても十分に実施できていない。
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| 今後の研究の推進方策 |
遅れているテーマ（（若い世代の日常的な野菜摂取量、皮膚カロテノイド、尿中ナトリウム/カリウム比に関する調査）については、2024年度に実施を予定している。同時に、希望者には、野菜料理の食育を実施する予定である。
食育で使用する教材として作成した料理集①についてのフィードバックから、さらに料理をしない若い層に向けて、簡単野菜料理集②の作成を予定している。
現在までの課題として、介入や食育の対象となる協力者数が予定より少なかったことがある。そのため、引き続き、初年度と同様の調査を繰り返し、結果を蓄積していく予定である。
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