| 研究課題/領域番号 |
23K12816
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分09060:特別支援教育関連
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| 研究機関 | 大阪教育大学 |
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研究代表者 |
庭山 和貴 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (80805987)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | ポジティブ行動支援 / 問題行動 / 生徒指導 / PBS / PBIS / SWPBS |
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| 研究開始時の研究の概要 |
授業中の児童生徒の問題行動を予防し、授業参加を促すのに有効な方法について、複数の支援法の効果がこれまで実証されている。例えば、授業中に教員が一方的に話すのではなく、児童生徒が反応する機会を増やす（opportunity to respond： OTR）ことや、問題行動を注意するより適切な行動を称賛する回数を増やす（behavior specific praise： BSP）ことなどである。
本研究では、こうした児童生徒の問題行動予防に有効な支援法を教員が習得するためのビデオ教材開発と、それを活用した研修プログラム開発を行う。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、授業中の児童生徒の問題行動予防に有効な支援方法を教員が習得するためのビデオ教材開発と、それを活用した研修プログラム開発を行うことを目指している。
2023年度は、国内外の先行研究について文献レビューを実施し、授業中の児童生徒の問題行動を予防し、授業参加を促すのに有効な支援方法について、効果が実証されており、かつ日本の学校現場でも実施しやすいものを絞り込んだ。例えば、授業中に教員が一方的に話すのではなく、児童生徒が反応する機会を増やす（opportunity to respond： OTR）ことや、問題行動を注意するより適切な行動を称賛する回数を増やす（behavior specific praise： BSP）ことなどである。これら、ビデオ教材に含めるべき支援法の選定を行った上で、教材作成に協力して頂く教育委員会・学校現場との交渉を進めた。教育委員会との交渉は既に終えており、学校現場との交渉を進める段階に来ている。
また、授業中の児童生徒の問題行動を予防し、授業参加を促すのに有効な支援方法について、ビデオ教材以外のパワーポイント・スライド教材についても、国内外の文献や実践をもとに、実践例を豊富に盛り込んだものを作成した。この教材については、複数の教員研修で使用し、教材内容のわかりやすさ等について研修を受講した教員からフィードバックを受けた。これらのフィードバックをもとに、教材内容の改善を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
ビデオ教材の作成について、当初予定していた通り、2023年度中にご協力頂く教育委員会との交渉を終えた。学校現場と交渉する必要はあるが、これも問題なく進展することが予想されており、研究計画全体としてはおおむね順調に進んでいると考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は当初の予定通り、ビデオ教材のシナリオ作成を進める。これまでの文献レビュー等に基づいて選定した各支援法について、それぞれ10分以内に収まる内容で仮ビデオを作成する。この仮ビデオについて、学校現場の教員とポジティブ行動支援（PBS）を専門とする研究者の協力を得て、内容を改善する。最終的に完成した仮ビデオをもとに、本ビデオはビデオ制作会社に依頼して一般に配布できる形として仕上げる。本ビデオは、小学校向けと中学校向けの２パターン作成することを想定している。
さらに、作成したビデオ教材を活用した教員研修プログラムの開発を行い、その効果検証を行う。教員研修プログラムは、校内研修として実施できる構成・内容をめざし、またビデオ教材の視聴を含めて１時間以内で完結するものとする。効果検証の方法としては、研修プログラム受講後のアンケート調査によって実施することを計画している。さらに同意が得られた教員については、実際の授業中の行動観察を行い、ビデオ教材で扱った支援法（児童生徒が反応する機会を増やすことや、問題行動を注意するより適切な行動を称賛する回数を増やすこと等）を、教員がどれだけ実行できているか測定する。またこれも同意が得られた場合には、教員が上記の支援法を実践することによる児童生徒の行動変容について、行動観察データを収集する。これらのデータに基づいて、ビデオ教材を活用した教員研修プログラムの効果検証を行う。
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