自殺予防教育における知識の変容プロセスの解明：計画的行動理論を用いて

• 研究課題/領域番号: 23K12836
• 研究種目: 若手研究
• 配分区分: 基金
• 審査区分: 小区分09070:教育工学関連
• 研究機関: 南山大学
• 研究代表者: 辻本 耐 南山大学, 社会倫理研究所, 研究員 (30908463)
• 研究期間 (年度): 2023-04-01 – 2026-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円); 2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円); 2024年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円); 2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
• キーワード: 自殺対策 / 計画的行動理論 / 援助要請行動 / 自殺に関する知識

研究開始時の研究の概要

日本では，若い世代の自殺が深刻な状況となっており，教育現場における自殺予防教育の実施に注目が集まっている。本研究では，自殺予防教育の効果検証に資するために，人間の行動を予測するモデルの1つである計画的行動理論を用いて，援助要請行動（意図）を予測するモデルを検討する。このモデルでは，行動を規定する要因として知識に注目する。教育を通して獲得された知識は，時間の経過とともに，定着し，関心を高めるなどとった変容をとげることが予想される。そこで，大学生を対象にパネル調査を行い，自殺に関する知識の変容プロセスを捉え，それが援助要請行動（意図）の予測に与える影響を検証する。

研究実績の概要

日本では若い世代の自殺が深刻な状況となっており，教育現場における自殺予防教育の実施に注目が集まっている。本研究の目的は，自殺予防教育の効果検証に資するために，人間の行動を予測するモデルの1つである計画的行動理論（以下TPB）を用いて，自殺対策に関する知識が援助要請行動（意図）を予測するモデルを検討することである。
本研究で用いるTPBは，人間の行動を予測する理論の中でも注目されており，妥当性を示す数多くの証拠が示されている。しかし欧米における自殺対策の文脈では，TPBを用いて援助行動（意図）というゲートキーパーの役割を検討した研究が散見される程度であり、さらに本研究が行動を規定する要因として注目している知識については検討されていない。また日本ではTPBを用いて自殺予防行動（意図）を予測した研究がなされていないことから，さらなる検討の余地があると言える。
2023年度においては，このモデルに含まれる変数（知識・態度・主観的規範・行動の統制感）を測定するにあたり、国内外の先行研究のレビューを行ったうえで調査項目を検討した。具体的には，自殺対策に注目したTPBの研究が乏しい現状を踏まえて，自殺対策の文脈にかかわらずTPBを用いた国内外の主要な先行研究や，自殺対策の知識に関わる文献を収集した。特にTPBが提唱された90年代以降に刊行された論文について，PsycoINFO（American Psychological Association），CiNii（国立情報学研究所），J-STAGE（科学技術振興機構）などのデータベースにおいて検索を行い，入手可能な文献を収集した。さらにそこから査読誌であること，または具体的な項目内容が掲載されていることを条件として論文を選定し，そこに掲載されている項目内容を参考にして，本研究で用いる具体的な項目案を作成した。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

2023年度では調査項目を作成した後，本研究で用いるTPBのモデルの妥当性を検討するために，モニター会社に登録している大学生を対象に予備調査を行う予定であった。しかし当初の計画よりも調査準備に時間を要したため，調査時期が年末年始から年度末と重なってしまった。この時期に大学生のモニターを募集しても十分な調査対象者が集まらないと予想されたため，予備調査を次年度に延期した。

今後の研究の推進方策

本研究で用いるTPBのモデル妥当性を検討するために，大学生を対象とした予備調査を行う。予備調査の結果を踏まえたうえで，適宜モデルの修正を行った後、大学生を対象に自殺予防教育プログラムを用いた調査を行う。まず全員にベースライン調査を行った後，対象者を無作為に実験群と統制群の2群に振り分ける。次に実験群に振り分けられた対象者に教材を配信し，期日までに学習を終えるように指示する。その期日を過ぎた直後に両群に対して1か月後，3か月後にフォローアップ調査を行う。さらに，実験群に対してのみ，6か月後，1年後に追加の調査を行う。