研究課題/領域番号 |
23K12853
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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研究機関 | 大阪信愛学院大学 |
研究代表者 |
村津 啓太 大阪信愛学院大学, 教育学部教育学科, 講師 (10967699)
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研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2026年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | アーギュメンテーション・アナリシス / 理科 / 議論プロセス |
研究開始時の研究の概要 |
理科教育では、学習者の取り組む口頭での議論プロセスを充実させることが重要である。本研究では、隣接研究領域の数学教育で注目されている学習プロセスの質的分析法「アーギュメンテーション・アナリシス」を理科教育に適用することで、理科授業の口頭議論プロセスの実態に接近し、理科固有の口頭議論プロセスの特徴(議論展開の特色や、学習者が直面する困難さなど)を見出す。さらには、見出された特徴をもとに、理科授業における口頭議論プロセスを充実させるための教授方略を新たに開発し、その有効性について検証する。
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研究実績の概要 |
本研究では、隣接研究分野の数学教育で活用されている「アーギュメンテーション・アナリシス」という分析方略を理科教育に適用することで、理科授業の口頭議論プロセスの実態に接近し、理科固有の口頭議論プロセスの特徴(議論展開の特色や、学習者が直面する困難さなど)を見出す。さらには、見出された特徴をもとに、理科授業における口頭議論プロセスを充実させるための教授方略を新たに開発し、学習者のアーギュメント構築を促進する上での有効性について検証する。 2023年度は、アーギュメンテーション・アナリシスの理論が詳細に記述されたハンドブックであるKaiser & Presmeg (2019)及びAAの国内への導入を視野に入れた真野ら(2019)を参照しながら、数学教育におけるアーギュメンテーション・アナリシスのフレームワークについて精査を行い、具体的な分析方法の手順などについて把握し、理科教育においてアーギュメンテーション・アナリシスの概念を理科教育に適用するための準備を行った。また,理科固有の口頭議論プロセスの特徴を解明する際、理科の領域(エネルギー・粒子・生命・地球)によってその特徴が異なる可能性が考えられることを踏まえて,小学校理科教科書において口頭での議論が実施できる具体的な単元についての検討も行った。 本目的を達成するためには,①理科教育における学習者同士の口頭議論が実施しやすい単元の選定と,②選定された単元で実施されうる口頭議論において,アーギュメンテーション・アナリシスが適用できるかという2つの課題がある。2023年度は,口頭議論が実施しやすい単元を比較検討したものの,小学校学習指導要領に基づく学習内容においては,2項対立的な議論構造の担保が難しく,理科教育における口頭議論研究で比較的多く採用されている題材としての社会科学的問題(SSI)についてもその射程を広げて検討した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究では、隣接研究分野である数学教育で活用されている「アーギュメンテーション・アナリシス」という分析方略を理科教育に適用することで、理科授業の口頭議論プロセスの実態に接近し、理科固有の口頭議論プロセスの特徴の見出し,見出された特徴をもとに、理科授業における口頭議論プロセスを充実させるための教授方略を新たに開発し、学習者のアーギュメント構築を促進する上での有効性について検証することを目的としている。 本目的を達成するためには,①理科教育における学習者同士の口頭議論が実施しやすい単元の選定と,②選定された単元で実施されうる口頭議論において,アーギュメンテーション・アナリシスが適用できるかという2つの課題がある。2023年度は,口頭議論が実施しやすい単元を比較検討したものの,小学校学習指導要領に基づく学習内容においては,2項対立的な議論構造の担保が難しく,理科教育における口頭議論研究で比較的多く採用されている題材としての社会科学的問題(SSI)についてもその射程を広げて検討した。こうした検討に時間を要したことから,具体的な実験授業の構想まで至っておらず,研究進捗が遅れている。
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今後の研究の推進方策 |
今後の研究の推進方策については,以下のように予定している。 ①小学校学習指導要領理科編に関連する,口頭議論が実施可能な単元を見出し,その促進を目指した教授方略の開発を行う。 ②開発した教授方略を反映させた理科授業を実施し,口頭の議論を促進する上での有効性について検証する。
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