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不安症の児童に合った治療選択に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 23K12891
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分10030:臨床心理学関連
研究機関千葉大学

研究代表者

大川 翔  千葉大学, 子どものこころの発達教育研究センター, 特任研究員 (40867214)

研究期間 (年度) 2023-04-01 – 2027-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2026年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード不安症 / 認知行動療法 / 児童 / 保護者
研究開始時の研究の概要

児童期の不安の問題は、なるべく早い段階で治療を提供することが重要である。保護者による認知行動療法は英国で開発された治療法であり、児童への負担を抑えつつ不安症状を治療することが可能なプログラムである。日本の児童においても実施可能なことが明らかになっているが、文化差が反映されておらず、日本の児童にとって最適なプログラムとは言い難い。本研究では、日本の児童および保護者に合わせて保護者による認知行動療法プログラムを改良し、どのような児童に対して特に有効であるかを検討する。

研究実績の概要

2024年度は、日本と英国の保護者の特徴と子どもの不安の関連に関する国際比較研究を行うために、先行研究で子どもの不安との関連が指摘されている保護者の過保護傾向を測定するための尺度の日本語版の開発研究を実施した。この研究では、豪州で開発されたParent Overprotection Scale (POS)を子どもの不安を専門とする研究者と日本語訳した後、バックトランスレーションを行い、原版尺度の開発者および英国の研究者が日本語訳の適切さについて検討した上で、日本語版POSを開発した。因子分析の結果、日本語版POSは過保護傾向を測定する全般因子と2つの特異因子から成ることが明らかになった。相関分析の結果、日本語版POSは英語版POSとは異なり、子どもの不安症状と有意な相関を示さなかった。欧米の研究結果とは異なることから、日本人の保護者の過保護傾向は欧米などの保護者と異なる特徴を示す可能性が示唆された。今後、日本と欧米の保護者の過保護傾向の相違についても検討を行っていく必要がある。現在、この日本語版POSの開発研究論文は国際雑誌に投稿中である。次なる研究として、日本と英国の保護者の特徴と子どもの不安の関連に関する国際比較研究の研究計画を作成中である。この研究では、保護者の特徴として、保護者の過保護傾向、不安傾向、自己効力感に焦点をあて、子どもとの不安との関連の相違を日英間で比較する。国際比較研究で日本の保護者の特徴が明らかになることは、今後日本の保護者に提供するための治療プログラム改良の一助になると考える。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

当初の計画通り、治療プログラム改良の前段階である国際比較研究に向けておおむね順調に進展している。

今後の研究の推進方策

今後は日英国際比較研究の研究計画書を完成させた上で、日本のデータを収集し、英国のデータと合わせて分析および研究結果の解釈を行っていく。

報告書

(1件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2024 その他

すべて 国際共同研究 (1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [国際共同研究] University of Oxford(英国)

    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [学会発表] Examining the Reliability and Validity of the Japanese Translation of the Brief Emotional Distress Scale for Youth2024

    • 著者名/発表者名
      Sho Okawa, Yuko Urao, Susan H. Spence, Ronald M. Rapee, Hiroyuki Ito, Masatsugu Tujii, Eiji Shimizu
    • 学会等名
      8th Asian CBT Congress
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2023-04-13   更新日: 2024-12-25  

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