| 研究課題/領域番号 |
23K16030
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分57030:保存治療系歯学関連
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| 研究機関 | 日本歯科大学 |
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研究代表者 |
吉井 大貴 日本歯科大学, 新潟生命歯学部, 助教 (50880291)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
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| キーワード | 抗菌的光線力学療法（aPDT） / 光増感剤（PS） / 感染象牙質プレート / aPDT / 抗菌的光線力学療法 / Acid red / Brilliant blue |
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| 研究開始時の研究の概要 |
aPDTは、PSに対して特定波長の光線（半導体レーザー、発光ダイオード（LED）、ランプ光など）を照射することにより発生する活性酸素を利用して殺菌する方法である。aPDTは、歯周病、感染根管ならびにインプラント周囲炎の治療に応用されているが、現状は齲蝕治療にはほとんど応用されていない。齲蝕治療において、感染象牙質に対する殺菌方法を研究することは非常に有益であると考えている。そのため、齲蝕検知液で用いられる染料であるBBあるいはARと各々の励起波長をもつキセノン光を組合せたaPDTが、齲蝕原生菌感染させた人工感染象牙質プレートに対する殺菌効果を究明することが重要である。
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| 研究実績の概要 |
抗菌的光線力学療法（aPDT）は、光増感剤（PS）に対して特定波長の光線（半導体レーザー、発光ダイオード（LED）、あるいはランプ光など）を照射することにより発生する活性酸素を利用して殺菌する方法である。aPDTは、主として歯周病、感染根管ならびにインプラント周囲炎の治療に応用されているが、齲蝕治療へはほとんど応用されていないのが現状である。また齲蝕治療において、感染象牙質に対しての殺菌方法を研究することは、極めて有益であり、感染象牙質に対するaPDTの殺菌効果を検討している。これまでの研究で、レーザーの波長や照射条件とPSの種類の組合せが殺菌効果に有意な影響を及ぼすことを明らかにした。
本研究の目的は、齲蝕検知液で用いられる色素であるbrilliant blue（BB）あるいはacid red（AR）と各々の励起波長をもつキセノン光を組合せたaPDTが、各種齲蝕原生菌を人工的に感染させた感染象牙質プレートに対する殺菌効果を究明することである。
令和5年度では、本研究の予備実験で使用するウシ歯の選定とウシ歯を切断し、象牙質プレートの試作を行った。また使用する菌種の選定と培養条件の決定を行った。そして使用する光源をキセノン光（波長可変光源装置）に決定し、令和6年度購入予定となった。これらにより象牙質プレート並びに感染象牙質プレートの製作が容易になり、本実験へスムーズに移行できると考えられる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
感染象牙質に対するaPDTの殺菌効果を検討するための研究は、他の研究分野に比べてまだ十分に行われていない状況である。このような研究は、感染象牙質に対する効果的な殺菌方法を見出すうえで極めて重要であるが、その究明には時間とリソースが必要である。
また、本研究の目的である齲蝕検知液で用いられる色素とキセノン光を組み合わせたaPDTの効果を評価するためには、実験の準備や実施に時間がかかる。特に、人工的に感染させた象牙質プレートに対する殺菌効果を評価するためには、慎重な実験設計とデータ収集が必要である。
加えて、研究者が他の業務に時間を割かざるを得ない状況があり、病院での診療や学生の教育など、研究以外の業務にも時間を割く必要がある、そのため、研究進行に影響を及ぼしている。
このことから、研究が遅延してしている。今後は、研究に十分な時間とリソースを割くことが必要であると考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
1. 時間管理の見直し: 研究以外の業務に費やす時間を見直し、研究に充てる時間を増やすことが必要である。これには、病院での診療や学生教育のスケジュールを最適化し、研究に十分な時間を確保することが必要である。
2. 研究チームの強化: 研究を推進するためには、研究チームの強化が重要であると考えられる。他の研究者や専門家との協力を深め、研究の進捗を効率的に管理することが必要である。
3. リソースの最適活用: 研究に必要なリソース（人員、設備、資金など）を最適活用することが重要である。効率的な実験設計やデータ収集を行い、リソースの無駄を最小限に抑えることが求められる。
4. 国際的な協力: 同じ研究テーマに取り組む国内外の研究者との協力を促進し、知見の共有や研究成果の国際的な評価を図ることが重要である。
5. 成果の発信と共有: 研究成果を積極的に発信し、学術論文や学会発表を通じて共有することで、他の研究者や関連業界との連携を促進し、研究の影響力を拡大することが重要である。
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