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地域保健事業における口腔運動プログラムが高齢者の口腔機能・全身に与える影響の検討

研究課題

研究課題/領域番号 23K16086
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分57050:補綴系歯学関連
研究機関大阪大学

研究代表者

八田 昂大  大阪大学, 大学院歯学研究科, 招へい教員 (60845949)

研究期間 (年度) 2023-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 完了 (2024年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2024年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2023年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
キーワード口腔機能 / 高齢者 / 通いの場 / 口腔運動プログラム / 地域保健事業
研究開始時の研究の概要

本研究では, 通いの場における口腔運動プログラムは,口腔機能維持に効果があり,さらに口腔機能維持により全身の機能が維持されるという仮説のもと,65歳以上の地域在住高齢者を対象に,通いの場への参加が口腔機能に与える効果ならびに通いの場への参加者を対象とした口腔運動プログラムが,口腔機能・認知機能や運動機能といった全身の機能に与える介入効果を検証する.

研究成果の概要

本研究では、65歳以上の地域在住高齢者を対象に、通いの場で実施される口腔運動プログラムが口腔機能の維持に効果をもち、それが全身機能の維持にもつながるという仮説のもと、通いの場への参加が口腔機能に及ぼす影響、ならびにその場での口腔運動プログラムが口腔機能や認知機能、運動機能といった全身の機能に与える介入効果を検討した。
その結果、口腔機能訓練の支援は、高齢者の口腔機能の維持・改善に有効であり、加えて保健行動の向上にもつながることが明らかとなった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本成果は、地域密着型の歯科保健活動が高齢者の口腔機能の維持・改善に寄与する重要な役割を担っていることを示しており、行政と歯科専門職との協働による介入が効果的であることを裏付けるものとなった。今後は、フレイル予防や介護予防の視点からも、地域包括ケアシステムにおける口腔機能への働きかけの重要性が一層高まると考えられる。

報告書

(3件)
  • 2024 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2023 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2024

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] The Relationship Between Oral Frailty and Physical Frailty: The NOSE study.2024

    • 著者名/発表者名
      Yuki Murotani, Kotaro Higashi, Tomoaki Mameno, Kodai Hatta, Masahiro Wada, Kei Kamide, Mai Kabayama, Kazunori Ikebe
    • 学会等名
      10th Asian Conference for Frailty and Sarcopenia
    • 関連する報告書
      2024 実績報告書
    • 国際学会

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公開日: 2023-04-13   更新日: 2026-01-16  

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