長期疫学コホート研究による細菌・ウイルス感染の認知症発症への関与の解明

• 研究課題/領域番号: 23K16372
• 研究種目: 若手研究
• 配分区分: 基金
• 審査区分: 小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
• 研究機関: 公益財団法人結核予防会 結核研究所
• 研究代表者: 鵜飼 友彦 公益財団法人結核予防会 結核研究所, 入国前結核スクリーニング精度管理センター, 主任研究員 (80729195)
• 研究期間 (年度): 2023-04-01 – 2027-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円); 2026年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円); 2025年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円); 2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円); 2023年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
• キーワード: 認知症 / インフルエンザ / Chlamydophila pneumoniae / サイトメガロウイルス

研究開始時の研究の概要

本疫学研究は、65歳以上の要介護認知症（アルツハイマー型と脳血管性）の発症への細菌・ウイルス等の感染症の長期的な関与を、中年（40～64歳）における凍結保存血清を用いた大規模コホート内症例・対照研究により、これまで明らかにされている個人の生活習慣・既知のバイオマーカー、社会経済心理要因を系統的に調整して分析を行
い、認知症予防に寄与できる感染要因の関与を解明する。

研究実績の概要

本研究は、秋田農村、茨城農村、大阪近郊の40～79歳住民約1万2千人のコホートであり、認知症発症者とそうでない者の比較をおこなう。認知症の発症者を正確に把握（アウトカム）することが重要である。認知症は、介護保険の認定書類をもとに、要介護認定を受け、かつ主治医意見書の「認知症高齢者の日常生活自立度」がⅡa（日常生活に支障を来すような症状・行動や意志疎通の困難さが多少見られても、誰かが注意すれば自立できる状態）以上に新規に判定された高齢者を、要介護認知症の発症例と定義している。本年度は、この定義を用いて認知症発症者の検討を行った。今後は、この認知症症例と、コントロールをマッチして、検体から各感染症の抗体価を測定し、解析をすすめていく予定である。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

年度の途中に職場が変更になり、それに伴い検体の抗体測定が困難になった。

今後の研究の推進方策

今後は、秋田県井川町、茨城県筑西市及び大阪府八尾市のコホートで、認知症発症した者と発症していない者で、症例対照研究の形を作り、Chlamydophila pneumoniae、Cytomegalovirus、Influenza virusの抗体価を測定、その他の測定済の要因を考慮し、認知症発症との関連を調べる。