| 研究課題/領域番号 |
23K16492
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 大阪公立大学 |
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研究代表者 |
上田 哲也 大阪公立大学, 大学院リハビリテーション学研究科, 講師 (00844242)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2026年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 転倒予防 / 退院患者 / ICT / 遠隔介入 / 連携 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
病院での在院日数短縮が加速化している昨今の医療情勢において、十分に動作レベルが回復していない、いわゆる転倒予備軍の自宅退院の増加が見込まれており、退院患者に対して再転倒予防のための適切な指導を行うことは喫緊の課題である。
そこで本研究では、退院時にICTを活用した情報発信による指導を行い、自宅退院後の長期的な転倒予防効果を明らかにすることを目的とした。病院医療職－患者・患者家族による情報共有、さらには退院後に関わる医療多職種（医師、看護師、リハビリ専門職等）で情報共有することで、一貫した介入を可能とするシステムの構築を目指す。
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| 研究実績の概要 |
転倒は、高齢者にとって健康寿命や生活の質の維持・向上を阻害する要因である。一般的に、急性期病院からの退院患者では、退院後の再転倒が多いという報告があり、地域在住高齢者より病院からの退院患者の方が転倒する割合が高いとされている。
病院での在院日数短縮が加速化している昨今の医療情勢において、十分に動作レベルが回復していない、いわゆる「転倒予備軍」の自宅退院の増加が見込まれており、退院患者に対して再転倒予防のための適切な指導を行うことは喫緊の課題である。自宅退院後の転倒予防戦略においては、以前に我々のグループにて行った短期的効果の報告しかなく、長期的な有効性の研究報告はない。
近年、ICT活用による患者教育にて、長期的な介入効果の報告が散見される。そこで本研究では、臨床での介入研究において、「退院時の」自宅見取り図を用いた転倒予防指導に加え、退院後の病院医療職からのICTを活用した情報発信による指導を行い、自宅退院後の長期的な転倒予防効果を明らかにすることを目的とした。ICTツールを用いて、病院医療職－患者・患者家族による情報共有、さらには退院後に関わる医療多職種で情報共有することで、一貫した介入を可能とするシステムの構築を目指す。本介入にてICTを活用した情報共有を行うことで、退院後の患者情報の観点から、病院-地域間のシームレスな連携にもつながるため、患者の在宅生活を支える地域社会にも安心感を与えてくれると考える。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の予定では、2023年度は、ICTを活用した再転倒予防システムの臨床的運用を開始することであった。現在は、多職種間でシステムを構築している段階であり、2024年度中には、臨床的運用を開始する予定である。今後、システムの構築・修正を繰り返しながら、臨床介入研究を実施していく。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度中に、ICTを活用した再転倒予防システムを構築し、多施設での臨床介入研究を行っていく。今後は、適切に統計解析を進めていき、本研究の成果を学会及び論文誌において報告を行っていく予定である。
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