| 研究課題/領域番号 |
23K16510
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
角川 由香 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 助教 (70884550)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2026年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2025年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 在宅ケア / 在宅看護 / 退院後 / 再入院 / 有害事象 / ハイリスク / 自然言語処理 / 退院 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
医療・介護従事者および患者にとって、退院直後の再入院予防は重要な課題である。
本研究の学術的「問い」は、「退院直後の再入院など在宅療養の中断に至る要因とはどのようなものか、また、この要因を用いた在宅ケアの現場向け：再入院ハイリスク患者特定システムはどのようにして構築できるか」である。上記の「問い」を解明するため、①退院直後（退院後30日を想定）における再入院発生の要因を同定し再入院予測モデルを構築すること、②在宅ケアの要の１つである訪問看護師が日常的に入力している電子カルテ情報および退院時のデータから、①で可視化した再入院要因を自動抽出し提示するシステムを構築する。
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| 研究実績の概要 |
入退院をはじめとする療養場所の変化により、心身機能に著明な低下をきたす高齢者は少なくない(Sears et al, 2013.Wilson et al, 2012)。療養場所を移動する時期、つまり移行期にケアニーズの高い高齢者にとって、特に課題となるのが退院直後の再入院である。退院直後の再入院は死亡率の増加(Buurman et al, 2011)や医療費の増加(Segal et al, 2014)とも関連している。したがって、医療・介護従事者および患者にとって、退院直後の再入院予防は重要な課題である。移行期は高齢者にとってリスクの高い時期である一方、現在の日本の医療・介護制度は患者に対し適切な時期に速やかに療養場所を移動することを求めている。2000年以降、退院支援・退院調整など入院中から始まる支援が徐々に広まり制度化されているものの、入院中に行う調整はあくまでも退院後の療養生活の予測に基づき行われるものであり、実際には入院中に予測しえなかった患者の状態変化や、退院後のケアを担う関係職種との情報共有不足等に起因する再入院は後を絶たない。しかし、在宅ケアの現場ではケアの中断や再入院のトリガーを予測するシステムは未整備である。
以上より、本申請の学術的「問い」は、「退院直後の再入院など在宅療養の中断に至る要因とはどのようなものか、また、この要因を用いた在宅ケアの現場向け:再入院ハイリスク患者特定システムはどのようにして構築できるか」である。
上記の「問い」を解明するため、今年度は、訪問看護記録データ（電子カルテデータ）から、退院直後(退院後30日を想定)における再入院発生の要因を同定することを目的とし、まずはデータ入手について手配中である。現在、匿名化作業などをすすめている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
初年度は、退院直後に生じる再入院の要因分析を、訪問看護記録（電子カルテデータ）を用いて行う予定としていたが、訪問看護記録データの入手に想定以上に時間がかかっており、全体的な研究進捗に遅れが生じている。
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| 今後の研究の推進方策 |
引き続き、訪問看護記録データの入手に尽力のうえ、予定している再入院の要因分析をすすめる
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