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20世紀中葉のアメリカ物理教育改革に至る科学教育の原理と社会情勢に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 23K18894
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分基金
審査区分 0109:教育学およびその関連分野
研究機関北海道教育大学

研究代表者

荒谷 航平  北海道教育大学, 教育学部, 講師 (70981950)

研究期間 (年度) 2023-08-31 – 2025-03-31
研究課題ステータス 完了 (2024年度)
配分額 *注記
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード物理教育史 / 米国物理教育 / 科学教育史 / PSSC
研究開始時の研究の概要

1956年発足のPhysical Science Study Committee(PSSC)による米国のハイスクール物理教育改革は、将来の専門家養成を目指し、高度な物理学を教授する教科中心のカリキュラムを生み出し、世界の物理教育カリキュラムに多大な影響を与えた。PSSC誕生に至るまでの過程には、物理教育の存在意義の転換の議論があったはずであり、それは日本における物理教育の存在意義やカリキュラムを議論する上で非常に有益である。そこで本研究では、PSSC以前(1931~1955年)のハイスクール物理教育の特色とその社会的・文化的背景について明らかにし、日本の高等学校物理教育の今後について展望する。

研究成果の概要

本研究では,1930~1955年の米国ハイスクール「物理」について,当時の主要な委員会報告書や「物理」教科書をもとに明らかにした。分析の結果,当時の「物理」では,履修率が低下の一途をたどるなかで,一般教育の目的に対する「物理」の貢献について議論されており,教育(学)的価値や民主主義的価値に基づいた目的・目標が論じられていた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は,20世紀中葉の米国における物理教育改革に至るまでの過程を,教育内容と社会的要請の関係から再検討するものである。科学教育が民主主義社会において果たすべき役割や価値がどのように構想されてきたかを歴史的に明らかにすることで,現代における科学教育の目的を再考する手がかりを提供する。特に,科学的リテラシーを一つの旗印に進められる市民性育成のための科学教育について示唆を得る点に社会的意義がある。

報告書

(3件)
  • 2024 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2023 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2024

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 1931~1955年の米国ハイスクール「物理」の目的・目標2024

    • 著者名/発表者名
      荒谷航平
    • 学会等名
      日本理科教育学会全国大会
    • 関連する報告書
      2024 実績報告書

URL: 

公開日: 2023-09-11   更新日: 2026-01-16  

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