原発不明がん患者および家族への支援プログラムの開発

• 研究課題/領域番号: 23K19860
• 研究種目: 研究活動スタート支援
• 配分区分: 基金
• 審査区分: 0908:社会医学、看護学およびその関連分野
• 研究機関: 名古屋大学
• 研究代表者: 石田 京子 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 講師 (30982011)
• 研究期間 (年度): 2023-08-31 – 2026-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2024年度)
• 配分額: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円); 2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円); 2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
• キーワード: 原発不明がん / 希少がん / 心理的負担（Burden） / 診断期からの緩和ケア / 早期からの家族ケア / 介入プログラム / がん患者の体験 / 不確かさ / Burden / 患者支援 / 家族支援 / 早期からの緩和ケア

研究開始時の研究の概要

原発不明がんは希少がんの位置づけにあるが全がんの3－5％と決して少なくなく、診断期の難渋・長期化が特徴にある。また、Orphan Diseaseであり、基礎研究は不足し、患者・家族の体験や心理社会面に関する研究も乏しい。研究代表者は、本邦の原発不明がん患者の初期治療までの5局面と心理的負担（Burden）を明らかにした後、遺族対象の全国調査にて、原発不明がんの診断期に関するBurdenが、三大がん（肺、大腸、胃）の遺族より強く、かつ、終末期の患者のQOL低下および遺族のうつ傾向の関連を明らかにした。本研究は、原発不明がん患者およびその家族への支援プログラムの開発と実施可能性の検証を目的とする。

研究実績の概要

本研究は、原発不明がん患者とその家族を対象に、診断期から抱える心的負担（Burden）の軽減を図るための支援プログラムと評価方法を構築し、その有効性と実施可能性を検証することを目的としている。研究は以下の3つの段階で進める予定である：「研究1：原発不明がん患者および家族の支援に関する総合的な情報収集」「研究2：支援プログラムおよび評価票の開発」「研究3：支援プログラムの実施可能性の検証」
2024年度の進捗状況については、2023年度に引き続き、研究1の一環として文献検討を行い、がん看護スペシャリストによる介入プログラム（ケアコンピテンシー）の原案を検討した。また、原発不明がん診療やケアを体系的に行っている英国にて、原発不明がんCNS（Cancer Nurse Specialist）の存在を確認したため、患者・家族へのケア介入の実態を把握する目的で英国視察を優先課題として設定した。現地の情報収集および視察可能な施設の調査・選定を行ったところ、英国の登録慈善団体を介して現地のネットワークとつながることができた。現在、一地域のがんセンターの原発不明がんCNSや腫瘍内科医と関係性を構築し、視察の具体的な計画を立案中である。視察先は、地域医療ネットワークの中心的役割を担っており、包括的な原発不明がん診療やケア体制の実態把握も進める予定である。日本国内の調査についても、各施設における原発不明がん患者と家族への支援の現状と課題を調査する目的で、エキスパートインタビューの研究計画を策定中である。既にいくつかの調査対象施設から内諾を得ている。

現在までの達成度

4: 遅れている

理由

2024年度の研究進捗状況について、以下の理由により計画に遅れが生じている。
第一に、PIとして研究エフォートへの時間捻出を含めた計画推進のマネジメント能力の乏しさが主な要因となっている。この結果、初期段階の作業が予定よりも遅延した。
第二に、海外視察に関する施設選定と調整による遅延も大きな要因となった。英国における原発不明がんCNS（Cancer Nurse Specialist）の存在を確認し、現地視察を優先課題として設定したが、現地のコネクションが乏しく、協力が得られる関係者や施設に繋がるまでに予想以上の時間を要し、視察の具体的な計画立案が遅れた。

今後の研究の推進方策

今後の研究の推進方策として、以下2点を検討している。
一点目に英国での原発不明がん患者や家族への原発不明がんCNSによるケア介入の実際や、地域医療を含めた包括的な原発不明がん診療やケア体制の実態など有益性の高い情報が多く得られる可能性もあり、複数回の渡英計画へ変更する。これについては、今後の国際研究への発展を視野にいれ、現地との関係性の構築も図る。
2点目に介入プログラムの開発に関して、当初全国のがん看護の専門家に対するデルファイ法を用いる計画であったが、原発不明がんの臨床経験が多くない対象者が該当することが懸念され、研究１での国内エキスパートインタビュー対象者からのエキスパートコンセンサスを得る方法への変更を検討している。