周産期における腰痛・骨盤痛の予防効果検証

• 研究課題/領域番号: 23K19871
• 研究種目: 研究活動スタート支援
• 配分区分: 基金
• 審査区分: 0908:社会医学、看護学およびその関連分野
• 研究機関: 早稲田大学
• 研究代表者: 森戸 剛史 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 助教 (00979411)
• 研究期間 (年度): 2023-08-31 – 2025-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円); 2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円); 2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
• キーワード: 周産期 / 腰痛 / 骨盤痛 / 予防 / 運動療法

研究開始時の研究の概要

周産期の腰痛はありふれた症状である。一方、少子高齢化が著しい本邦では、解決すべき喫緊の課題の一つである。腰痛が生じることによる日常生活制限、育児困難が生じ、このような腰痛がその後の妊娠を妨げる可能性もある。本邦における周産期の課題の対策の一つとして、産後の腰痛に対する運動療法の介入効果を検証することは重要である。本研究では妊産婦を対象としてエクササイズを介入し、その効果を検証する。

研究実績の概要

周産期の腰痛・骨盤帯痛（low back and pelvic girdle pain：LBPGP）は非常によくみられる症状である。少子高齢化が急速に進む日本では、喫緊の解決すべき課題の一つである。少子化対策の一つとして周産期LBPGPに関する知見を得ることは重要である。本研究では、LBPGPの現状を把握するため、妊産婦を対象にアンケート調査を実施した。この調査により妊産婦のLBPGPの現状を把握することができれば、予防策の開発につながる可能性がある。
産婦人科で質問紙を配布した。アンケート項目には既往歴や出産の情報などの基礎的情報に加え、生活の質を問うSF-36、LBPGPの具体的な部位や疼痛の程度を聴取した。SF-36は①身体機能、②日常役割機能(身体)、③体の痛み、④全体的健康感、⑤活力、⑥社会生活機能、⑦日常役割機能(精神)、⑧心の健康の8つの下位尺度に分けて分析した。
35名の妊婦から回答を得た。妊婦の約30％に臀部・鼠径部を中心とした骨盤痛が認められた。部位は腰部よりも骨盤後部に多く、仙腸関節周辺であった。本研究に参加した妊婦では、同年齢の女性と比較して、SF-36の全国基準値8項目中7項目が低かった。
上記の結果を踏まえて周産期における腰痛・骨盤痛の予防・改善策を検討する必要がある。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

介入研究を行うにあたり、研究参加者が思うように収集ができなかった。

今後の研究の推進方策

妊娠期に運動療法介入を行った群（介入群）と介入を行っていない群（コントロール群）とに分ける。実験開始から3ヶ月間はコントロール群のリクルートを行い、コントロール群が30例に達した時点で、介入群のリクルートを行う。
アンケート項目、エクササイズ実施内容、謝金を再度検討し、介入研究実施に向けて継続する。
アンケート項目およびエクササイズ内容はより短時間で実施可能なものへと修正を図る。