| 研究課題/領域番号 |
23K20064
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| 補助金の研究課題番号 |
20H01181 (2020-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2020-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分01010:哲学および倫理学関連
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| 研究機関 | 東京女子大学 |
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研究代表者 |
大谷 弘 東京女子大学, 現代教養学部, 教授 (30584825)
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| 研究分担者 |
古田 徹也 東京大学, 大学院人文社会系研究科(文学部), 准教授 (00710394)
一ノ瀬 正樹 武蔵野大学, 人間科学部, 教授 (20232407)
片山 文雄 東北工業大学, 総合教育センター, 教授 (40364400)
石川 敬史 帝京大学, 文学部, 教授 (40374178)
乘立 雄輝 東京大学, 大学院人文社会系研究科(文学部), 准教授 (50289328)
青木 裕子 中央大学, 法学部, 教授 (60635671)
佐藤 空 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 准教授 (60749307)
野村 智清 秀明大学, 学校教師学部, 准教授 (90758939)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
16,510千円 (直接経費: 12,700千円、間接経費: 3,810千円)
2024年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2023年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2022年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2021年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2020年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
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| キーワード | スコットランド常識学派 / スコットランド啓蒙 / コモン・センス / プラグマティズム / アメリカ建国思想史 / トマス・リード / ウィトゲンシュタイン / ウィリアム・ハミルトン / イギリス経験論 / シャフツベリ / 常識哲学 / 常識的実在論 / 創造性 / 哲学と文学 / G.E.ムーア / 常識実在論 / 想像力 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
従来英語圏の近現代哲学史は、イギリス経験論からベンサム、ミルを経て、ムーア、ラッセルに始まる初期分析哲学へと展開するものとして描かれることが多かった。このような標準的な哲学史に対して、本研究では「コモン・センス」「常識」をキーワードにすえ、より豊かなニュアンスを持った英語圏の哲学史、思想史を描くことを目指す。具体的には、スコットランド常識学派のトマス・リードのコモン・センス論を同時代および前後の時代のコモン・センス論と比較するとともに、その19世紀から20世紀のイギリスにおける展開を明らかにする。また、アメリカにおいてはアメリカ建国思想やプラグマティズムへの影響を哲学、思想史両面から検討する。
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| 研究実績の概要 |
2023年度は、研究代表者、研究分担者各自がそれぞれの基礎的研究を進めた。また「常識と啓蒙研究会」を開催し、そこでお互いの研究成果を確認することができた。具体的には、（１）政治思想におけるスコットランド常識学派のアメリカにおける展開の詳細な検討、（２）トマス・リードの周辺の哲学者として、バークリやヒュームといったイギリス経験論の哲学者、またシャフツベリなどの先行者などの常識論の検討、（３）19世紀スコットランドのいける常識哲学の展開、（４）ムーア、ウィトゲンシュタインなど20世紀ケンブリッジの常識論の検討、などを推進することができた。（５）リードからパースを経由してローティやパトナムらの現代のプラグマティズムへと展開する常識論の検討、（６）プラグマティズムの哲学者たちと親和的でありつつも、そこから一定の距離を取っている哲学者としてスタンリー・カベルの哲学の検討、などを推進することができた。
また、最終年度（2024年度）に各自の研究成果をまとめて発表することを目指し、そのありうる方向性について話し合いを重ねた。それによると、標準的なイギリス経験論と分析哲学中心の近現代英米哲学史を修正しつつ、それに厚みを加える視点として「常識重視」の哲学史、思想史を与えることを目指すこととなった。具体的には、スコットランド常識学派からプラグマティズムへの展開を基本的な枠組みとして据え、そこに関連の哲学者、思想家を位置付ける成果報告を目指すということが確認された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2023年度は各自が順調に研究を進めることができた。また、研究会を開催したほか、最終年度（2024年度）の研究成果の取りまとめに向け、話し合いを重ねることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は各自が基礎的な研究を進めるとともに、研究成果をまとめて発表する。そのために対面での検討会を行い、研究成果の質を確保する。また、必要に応じてオンラインでの打ち合わせや研究会も開催する。
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