| 研究課題/領域番号 |
23K20104
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| 補助金の研究課題番号 |
20H01300 (2020-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2020-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分03010:史学一般関連
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| 研究機関 | 島根大学 |
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研究代表者 |
丸橋 充拓 島根大学, 学術研究院人文社会科学系, 教授 (10325029)
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| 研究分担者 |
鹿住 大助 島根大学, 学術研究院教育研究推進学系, 准教授 (10609803)
割田 聖史 青山学院大学, 文学部, 教授 (20438568)
中村 怜詞 島根大学, 学術研究院機能強化推進学系, 准教授 (20825830)
日高 智彦 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (60803921)
大日方 克己 島根大学, その他部局等, 名誉教授 (80221860)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)
2024年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2023年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2022年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2021年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2020年度: 6,110千円 (直接経費: 4,700千円、間接経費: 1,410千円)
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| キーワード | 探究型歴史学習 / 高大接続 / 大学教養教育 / ルーブリック / 歴史教育 / グローカル市民 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
歴史学は、少数の歴史専攻者を相手にしているだけではもはや持たない。歴史教育改革の動きをとらえ、歴史学の意義を広く次世代に伝える具体策を講じていく必要がある。
課題探究型学習は「暗記への拒否感が歴史嫌いを生む悪循環」を断つ切り札として重要視されているが、これによってどんな資質・能力が、どんな段階を踏んで獲得されるのかに関する学問的裏づけはまだ乏しい。
そこで本研究は、探究型歴史学習を通じて得られる資質・能力の調査結果を踏まえたルーブリックと、それに基づく歴史授業モデルを開発し、受講生たちを「グローカル市民」として社会に送り出していくことを目指す。
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| 研究実績の概要 |
島根大学教養育成科目2種（「大学で学ぶ世界史・講義編」「同・探究編」）および高校歴史科目（松江東高校）において、ひきつづき探究的歴史学習を組みこんだ授業の実践と、学修成果の分析をおこなった。
探究的歴史学習の成果を、本取組で試作したルーブリックを用いて、学習前・後に実施して比較したところ、高大いずれもスコアの上昇が顕著に見られること、また高校生より大学生の方が相対的に高スコアであることが、前年度につづいて検出された。こうしたルーブリックを高大共通で用いることは、歴史的思考力の修得・成長過程を継続的に評価する上で有効であると考えられる。
歴史学習の経験と獲得される資質・能力（コンピテンシー）の関係に関する調査を、島根大学および連携校においてひきつづき実施した。大学生については、授業形式の違い（講義中心か探究中心か）が、コンピテンシーの伸びの傾向と一定の相関性を持つ（講義＝受講生間の学習経験のばらつきがコンピテンシーに及ぼす影響を平準化する、探究＝学習経験に関係なくさまざまなコンピテンシーを全体的に伸ばす）ことが看取された。高校生については、探究的学習（グループワーク）の経験が、批判的思考や多面的・多角的思考などの養成に資する可能性があること、講義形式しか経験のない生徒より知識・技能および思考力・判断力・表現力いずれの観点においても高スコアを得る傾向がある（探究的学習を取り入れても成績は下がらない可能性がある）ことが示唆された。
以上の成果は、高大連携歴史教育研究会第10回大会に出展したパネル企画「探究型歴史学習の高大接続─新指導要領世代の大学入学に備えて─」において報告をおこなった。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
本取組の2つの課題、すなわち「歴史学習の経験と獲得される資質・能力（コンピテンシー）の関係に関する調査」、およびそれに基づく「ルーブリックの開発とその試行・検証」について、高大双方において複数年度にわたって調査・分析をおこなうことができたこと、それらを通じて歴史学習の経験とコンピテンシーの間に一定程度の傾向を抽出するとともに、ルーブリックを用いた学修成果の評価方法について妥当性の検証をおこなうことができたことから。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和7年度には、高校時代に新学習指導要領のもとで歴史学習を積んできた学年が大学に入学することから、研究期間を一年延長し、これまで積み重ねてきた成果を当該学年の学生にも適用して、従前の学生との差異について追加的な分析を実施する。
それらを、当初研究期間（令和6年度まで）の成果に加味し、本取組全期間を通じての包括的な成果を報告書にまとめる。
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