研究課題/領域番号 |
23K20109
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補助金の研究課題番号 |
20H01320 (2020-2023)
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 基金 (2024) 補助金 (2020-2023) |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分03030:アジア史およびアフリカ史関連
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研究機関 | 岩手大学 |
研究代表者 |
平原 英俊 岩手大学, 理工学部, 教授 (30241491)
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研究分担者 |
徳留 大輔 公益財団法人出光美術館, その他部局等, 学芸員 (10751307)
藪 敏裕 岩手大学, 教育学部, 特命教授 (20220212)
桑 静 岩手大学, 理工学部, 准教授 (20878441)
會澤 純雄 岩手大学, 理工学部, 准教授 (40333752)
森 達也 沖縄県立芸術大学, 美術工芸学部, 教授 (70572402)
劉 海宇 岩手大学, 平泉文化研究センター, 客員教授 (70649441)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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配分額 *注記 |
17,550千円 (直接経費: 13,500千円、間接経費: 4,050千円)
2024年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2023年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2022年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2021年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2020年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
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キーワード | 中国陶磁器 / 産地推定 / 流通ルート / 国際共同研究 / 日中比較 / 比較 / 日本陶磁器 / 平泉 / 流通 / 蛍光X線分析 / 中国陶磁 / 奥州藤原氏 / 可搬型ポータブル複合X線分析装置 |
研究開始時の研究の概要 |
日本に流通した中国産陶磁器の理化学的分析、日本国内で出土の中国産陶磁を中心に、可搬型ポータブル複合X線分析装置を用いた分析を、沖縄、福岡(博多)、京都、平泉ならびに生産地(福建諸窯、龍泉窯)とこれまで蓄積してきたデータとの比較を進める。2024(令和6)年度に行う中国の生産地の資料のデータ蓄積を進めながら検討を進める。 2「比較流通研究班」は、東北地方、沖縄の遺跡出土の中国産陶磁器について各地域の埋蔵文化財センターなどで観察調査を行う。学会などでの研究成果の一部発表を行う。研究の進捗状況の把握と分析結果の相互の共有を図るため、平泉文化研究センターにおいて研究シンポジウムを行う。
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研究実績の概要 |
11世紀後半から12世紀における中国と日本の陶磁器の流通に関する研究において、理化学的分析を用いた研究事例は、近年、日本・中国で行われている研究であるが、日本に流通する中国陶磁に着目し、生産地・集積地・消費地から出土した資料を面的に捉えて行う研究は、申請者ら岩手大学平泉文化センターによって共同研究を進めた。すでに基礎資料の蓄積も進んでおり、さらに研究対象地域を中国および関連する日本に広げることで、考古学的・文献学的研究アプローチによる陶磁器の流通論による仮説・モデルを異なる視点から検証した。このことは、陶磁史研究においても重要な意義があると考える。本研究では11世紀~14世紀における(1)日本で流通する中国産陶磁器の産地推定では、日本(福岡陶磁器遺跡、京都陶磁器遺跡、沖縄陶磁器遺跡)、可搬型ポータブル複合X線分析装置を日本現地と中国現地にもちこみ、元素分析基礎資料の作成を行った。(2)中国産陶磁器の中国国内と日本における流通情況の共通性と差異性の抽出した。(3)流通ルートの解明の研究は複合X線分析装置で調査を行った資料を中心に、遺跡全体の陶磁器の組成について検討を行った。平原、曾澤、徳留、桑は(1)の陶磁器の産地推定に関する理化学的分析を分担し、各自または共同で理化学的分析研究を行い、その研究成果を相互に検証・統合し、各分担長がとりまとめ、平原が統括した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウィルス感染拡大の影響と中国との査証申請が伸びたため、令和2・3・4・5年度に予定していた中国における調査研究は、令和6年度へ実施することで計画の変更を行った。一方で、1「産地推定研究班」は京都から出土した中国陶磁資料の調査を1回行った。2「比較流通研究班」は沖縄の水中考古関係の研究、また日本国内の遺跡出土品や博物館・美術館が所蔵し、日本に中国陶磁が舶来して以降、今日まで伝世の過程がおえる資料・作品などの研究を進め、日本国内で可能な調査を進めた。令和6年度以降、中国での調査も段階的であるが可能になると思われるため、これまで延期していた中国国内での調査を進められるよう準備を進めたい。
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今後の研究の推進方策 |
令和6年度に関してもいずれの研究班も日本国内における調査を優先して行う。とくに鎌倉・沖縄の遺跡から出土した中国陶磁器に関しては可搬型ポータブル複合 X線分析装置を用いての分析、比較のためのデータベースの構築を進める。令和3年度に行った平安京出土資料に加えて、鎌倉・沖縄の資料も加え、これまでに集積した中国の浙江省・福建省のデータなどの生産地資料との比較分析も進める。
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