| 研究課題/領域番号 |
23K20117
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| 補助金の研究課題番号 |
20H01349 (2020-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2020-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分03050:考古学関連
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| 研究機関 | 三重大学 |
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研究代表者 |
小澤 毅 三重大学, 人文学部, 特任教授(教育担当) (00214130)
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| 研究分担者 |
橋本 裕行 奈良県立橿原考古学研究所, その他部局等, 特別研究員 (80270776)
市 大樹 大阪大学, 大学院人文学研究科(人文学専攻、芸術学専攻、日本学専攻), 教授 (00343004)
今井 晃樹 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 都城発掘調査部, 副部長 (60359445)
石田 由紀子 独立行政法人国立文化財機構京都国立博物館, 学芸部考古室, 室長 (40450936)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
15,600千円 (直接経費: 12,000千円、間接経費: 3,600千円)
2024年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2023年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2022年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2021年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
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| キーワード | 歴史考古学 / 古代都市 / 都市造営 / 土木技術 / 建築資材 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
古代の東アジアでは、地域や時代ごとに特色のある都市が数多く造営されたが、それらに用いられた土木技術の詳細に関しては不明な部分も多い。本研究では、整地と街区の設定から建築資材の調達、建物の建設にいたる一連の造営作業について、数量的把握を含めた分析をおこない、その実態を具体的かつ総体的に解明することをめざす。そして、時代による変化や通時的な共通点を明らかにするとともに、都市が果たしていた社会的・歴史的役割を再考したい。
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| 研究実績の概要 |
古代の東アジアでは、地域や時代ごとに特色のある都市が数多く造営されたが、それらに用いられた土木技術の詳細に関しては不明な部分も多い。本研究では、整地と街区の設定から建築資材の調達、建物の建設にいたる一連の造営作業について、数量的把握を含めた分析をおこない、その実態を具体的かつ総体的に解明することをめざす。そして、時代による変化や通時的な共通点を明らかにするとともに、都市が果たしていた社会的・歴史的役割を再考することを目的とする。
5ヵ年計画の2年目にあたる本年度は、日本最初の本格的な都市と位置づけられる藤原京と、その前段階にあたる前期難波宮に関して、旧地形と地形の改変を示すデータ、条坊街区や主要区画にかかわるデータ、建物の数・規模と柱の数、柱の抜き取りを示すデータの収集を継続した。また、平城京についても、礎石などの石材を加えたかたちで同様のデータを収集するとともに。藤原・平城両京における瓦の出土状況を型式・生産地別に把握する作業をつうじて、それらを葺いた建物がどのような順序で建設されたのか、各地の瓦窯からどういった順序でどれほどの数量が供給されたのかを検討する材料を得た。
並行して、『日本書紀』『続日本紀』をはじめとする正史のほか、律令や『延喜式』、正倉院文書などから、古代の都市造営にかかわる史料を収集し、古代の都市造営がいかなる体制のもとに、どのような方法と経過でおこなわれたのかを分析する素材とした。このほか、小規模ながら地方都市といえる国内各地の官衙および関連遺跡についても、中央の都城と比較するため、土木技術史的観点から、同様のデータの収集作業をおこなった。さらに、中国と朝鮮半島の古代都市のうち、日本との関係が問題となるものを中心に、土木技術史的観点から分析するためのデータを収集した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
既存の報告書や図面類、文献史料などを用いた机上の作業については、本年度の研究計画をほぼ予定どおり進めることができた。また、中国や朝鮮半島の古代都市についても、可能な範囲で最新の調査成果の入手に努めた。
反面、新型コロナウィルス感染拡大のため、昨年度と同じく、計画していた国外の実地調査はなしえず、国内における実地調査も当初の予定にくらべて不充分なものに終わった。今後の感染状況如何によるが、これらについては次年度に延期することとし、全体として研究の進捗に大きな支障はきたしていない。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度に計画した研究のうち、実地調査など完了していない部分については次年度に作業をおこない、それ以外は当初の計画に沿って着実に研究を進める予定である。
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