黎明期金融バブルの統合的基礎研究

• 研究課題/領域番号: 23K20154
• 補助金の研究課題番号: 20H01520 (2020-2023)
• 研究種目: 基盤研究(B)
• 配分区分: 基金 (2024); 補助金 (2020-2023)
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分07070:経済史関連
• 研究機関: 東京大学
• 研究代表者: 山本 浩司 東京大学, 大学院経済学研究科(経済学部), 准教授 (80780080)
• 研究期間 (年度): 2020-04-01 – 2025-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2024年度)
• 配分額: 14,950千円 (直接経費: 11,500千円、間接経費: 3,450千円); 2024年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円); 2023年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円); 2022年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円); 2021年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円); 2020年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
• キーワード: 金融バブル / 金融史 / 経済史 / 文化史 / 南海泡沫事件 / 学際研究 / 行動経済学 / 認知バイアス / 学際的アプローチ / 社会史 / 社会心理学 / 近世史 / バブル / 実証研究

研究開始時の研究の概要

従来、金融バブル研究においては、当該バブルが「合理的だったか否か」を巡る定量的分析が中心となっていた。しかしながら、近年になり「合理vs非合理」という非歴史的枠組みを疑問視する研究が増えてきた。その中でも、申請者は書簡と帳簿データを掛け合わせることで、富裕投資家層が当時の商業文化に根ざした認識バイアスに基づいて投資を行なっていたことを示した。以上の成果に基づき、本研究においては、南海泡沫事件の発生、収束、解明、反省の諸段階において、認識バイアスと社会的価値や政治・商業文化が、富裕層を含む諸般のアクターの行動にどのような影響を与えていたのかを明らかにする。