| 研究課題/領域番号 |
23K20183
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| 補助金の研究課題番号 |
20H01693 (2020-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2020-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
福留 東土 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (70401643)
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| 研究分担者 |
下瀬川 正幸 群馬県立県民健康科学大学, 診療放射線学部, 教授 (10341801)
田中 正弘 筑波大学, 教育推進部, 准教授 (30423362)
阿曽沼 明裕 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (80261759)
柴 恭史 桃山学院教育大学, 人間教育学部, 准教授 (80761139)
小村 桐子 宮崎大学, 国際連携機構, 特別准教授 (80861682)
川村 真理 政策研究大学院大学, 大学運営局, 専門職 (50867687)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,420千円 (直接経費: 13,400千円、間接経費: 4,020千円)
2024年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2023年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2022年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2021年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2020年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
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| キーワード | 大学院教育 / 日米比較 / カリキュラム / 学術経営 / 戦略計画 / コロナ禍の大学 / 事例研究 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の特色は3点ある。
①実証性ある国際比較：大学院の日米比較には強い関心が寄せられているが、本研究では次の3点を重視する。(1)従来活用されなかったデータの活用、(2)全米の動向把握のための大学団体との連携、(3)海外研究者との連携。質的調査による米国の実態の把握。
②人材育成目的の統合的把握：大学院は複数の機能を持つ。本研究では機関レベルでの諸機能の編成を重視する観点からこれら機能について統合的観点に立って論じる。
③多様なメンバー構成：大学院は専門分野に立脚した機関であり、各専門の特質や文脈を踏まえる必要がある。本研究は多様な背景を持つ研究者により構成され、海外共同研究者の協力を広く得る。
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| 研究実績の概要 |
前年度までに進めてきた米国大学院教育の実態に関する検討を踏まえ、その継続的な作業を含めて、主に以下の4点に取り組んだ。
(1)大学院教育プログラムの日米比較： 大学院教育による人材育成について、特にカリキュラムに着目して日米比較研究を行った。分野として主に教育学を対象とした。日米では、大学院プログラムの数、各プログラムの規模の違いに起因しつつ、カリキュラムの共通性にも大きな違いがあることが明らかとなった。その一方、日本の大学院教育にも独自の強みがあることを見出した。
(2)米国における大学院における専門職プログラム： 近年、米国で進んでいる科学分野（理学、工学、生物学）における修士課程段階の専門職育成プログラムについて調査を実施した。米国および世界の動向には流動的な側面も見て取れるものの、依然として日本にとって参考となる取組が進められている実態を明らかにした。
(3)コロナ禍における大学院教育の変化： 2020年度から始まったコロナ禍が、大学院教育に及ぼした影響について調査を行った。特に米国では、プログラムの継続、大学院生の募集に影響が出ているところが少なくないことが明らかになった。
(4)研究大学モデルにおける大学院教育の位置付け： 近年、日米で議論が進んでいる研究大学モデルについて、より具体的な検討を継続すると同時に、その中で大学院教育がいかなる役割を果たし、いかなる位置付けに置かれているのかについて検討を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
米国に複数回渡航し、現地調査を進めることができた。それにより、本事業の研究課題である以下の4点について具体的な検討を進めることができた。
(1)大学院教育プログラムの日米比較： 大学院教育による人材育成について、特にカリキュラムに着目して日米比較研究を行った。分野として教育学を対象とした。日米では、大学院プログラムの数、各プログラムの規模の違いに起因しつつ、カリキュラムの共通性にも大きな違いがあることが明らかとなった。その一方、日本の大学院教育にも独自の強みがあることを見出すことができた。
(2)米国における大学院における専門職プログラム： 前年に引き続き、近年、米国で進んでいる科学分野（理学、工学、生物学）における修士課程段階の専門職育成プログラムについて調査を実施した。米国および世界の動向には流動的な側面も見て取れるものの、依然として日本にとって参考となる取組が進められている実態を明らかにした。
(3)コロナ禍における大学院教育の変化： 2020年度から始まったコロナ禍が、大学院教育に及ぼした影響について調査を行った。特に米国では、プログラムの継続、大学院生の募集に影響が出ているところが少なくないことが明らかになった。
(4)研究大学モデルにおける大学院教育の位置付け： 近年、日米で議論が進んでいる研究大学モデルについて、より具体的な検討を継続すると同時に、その中で大学院教育がいかなる役割を果たし、いかなる位置付けに置かれているのかについて検討を行った。
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| 今後の研究の推進方策 |
本事業において重点を置いてきた4つの観点―(1)大学院教育プログラムの日米比較、(2)米国における大学院における専門職プログラム、(3)コロナ禍における大学院教育の変化、(4)研究大学モデルにおける大学院教育の位置付け―について、事例研究を含め、日米の実態に即した検討を継続する。事業最終年度となるため、これまでの研究内容の取りまとめを行う。
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