| 研究課題/領域番号 |
23K20190
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| 補助金の研究課題番号 |
20H01738 (2020-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2020-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
加藤 徹也 千葉大学, 教育学部, 教授 (00224519)
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| 研究分担者 |
野村 純 千葉大学, 教育学部, 教授 (30252886)
辻 耕治 千葉大学, 教育学部, 教授 (50359840)
下永田 修二 千葉大学, 教育学部, 教授 (40279295)
山下 修一 千葉大学, 教育学部, 教授 (10272296)
飯塚 正明 千葉大学, 教育学部, 教授 (40396669)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)
2024年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2023年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2022年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2021年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 物理教育 / 日本型教育の海外展開 / 教員養成 / 物理実験 / 日本式教育の海外展開 / 簡易な物理実験装置の開発 / 海外での物理実験教育実践 / 実験教材の開発 / 日本型教育 / 科学教師教育 / 教育の輸出 / 物理実験教育 / 静電気チェッカー / 放射線代替実験装置 / 教師教育 / 教材開発 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
日本の科学教育は世界から注目されており、発展途上国等へ日本型教育を海外展開するうえで、重要なリソースである。しかし、教科書や実験・観察の扱いが大きく異なり、理科教育の輸出は容易ではない。本研究ではこれを克服するため、ベトナム・カンボジア・インドネシア・タイの中学校等を対象として、入手が容易な部品を組み合わせた物理系実験教材を開発し、管理や修理を容易にする。そのために研究者と院生研究補助による事前の現地事情調査を行う。作成した教材を用いた日本での試行授業を、現地教員・学生を招聘して観察させ、自国の学校で実施してもらい、研究者と院生研究補助がそれを参観・指導する。
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| 研究実績の概要 |
引き続き2022年度前半も、コロナ禍により海外への人的往来を見送り、研究活動は物理実験装置の開発と国内外での発表準備が中心であった。東南アジアの国々へ展開を念頭に、教員による自作や修理を可能とするような簡素な素子・素材を組み合わせるというコンセプトのもと、これまで作成してきた装置のブラッシュアップや、無線式電力供給に関する簡易装置をもとに、中学校理科の電磁誘導の導入から、高等学校の相互誘導に関わる実験装置を再設計した。
海外との人的往来については、2023年2月・3月の間に集中的に実施することができた。その実現のため、2021年度の予算は一部2022年度に繰り越して2022年度予算と合わせ、さらに、対象国・大学との円滑な研究協力関係を活用するために本研究の分担者を増員することで、短期間に研究活動の大幅な推進が可能となった。この際、当初対象国として含んでいなかったフィリピンを加えることにした。これにより、カンボジア・ベトナム・フィリピンがら教員や教員志望の大学院生計6名を来日させ、日本での物理実験教育や中学校理科室の施設見学、あるいは日本の高校生との研究活動交流等を体験させた。さらに、インドネシア・タイ・フィリピン・カンボジアの連携大学から研究者等計9名を招聘し、日本の教育に触れながら今後の展開について議論した。日本から研究者・大学院生計2名がカンボジアとフィリピンに渡航し、王立プノンペン大学（カンボジア）において大学生約90名、また、サンカルロス大学（フィリピン）において大学院生約15名に対して物理実験ワークショップを開催した。また、この研究を通してデザインした無線式電力供給装置は再設計されて、ベトナムの高校生に対する2023年3月千葉大学ツインクル授業（大学生による英語での科学実験授業を現地の高校で行う等の短期派遣事業）でも活用された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2023年度2月・3月に海外との人的往来を可能としたこと、また、対象国や連携大学が増えていること。特に、サンカルロス大学（フィリピン）からの学生等の招聘や、こちらの大学院生の渡航による現地大学院生への物理実験ワークショップが実施できたこと。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究期間の半分がコロナ禍で人的往来が制約されていたことを取り戻すべく、残る期間において、可能な限り多くの対象国・連携大学とともに研究を推進する。
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