| 研究課題/領域番号 |
23K20192
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| 補助金の研究課題番号 |
20H01754 (2020-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2020-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10010:社会心理学関連
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| 研究機関 | 岐阜大学 |
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研究代表者 |
吉澤 寛之 岐阜大学, 教育学研究科, 教授 (70449453)
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| 研究分担者 |
松下 光次郎 岐阜大学, 工学部, 准教授 (30531793)
大隅 尚広 千葉大学, 大学院人文科学研究院, 准教授 (50737012)
吉田 琢哉 岐阜聖徳学園大学, 教育学部, 准教授 (70582790)
浅野 良輔 久留米大学, 文学部, 准教授 (50711909)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,680千円 (直接経費: 13,600千円、間接経費: 4,080千円)
2024年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2023年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2022年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2021年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2020年度: 6,500千円 (直接経費: 5,000千円、間接経費: 1,500千円)
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| キーワード | 反社会的行動 / 認知情動行動リスク / 仮想現実 / 人工知能 / 社会心理学 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
認知情動行動リスクの新規測定法として、3D仮想現実（3DVR）を用いた没入型の測定空間と、この環境下における人工知能リアルタイム自動評価アルゴリズムを用いた神経生理・行動反応の同期的評価方法の開発が完了したため、実施フィールドの各自治体の小中学生から参加者を募り、従来の刺激呈示方法における反応と比較した優位性を検証する本実験を実施する。実施フィールド校の全小学生、中学校1年生と保護者対象に、認知情動行動リスクの発達パターンと環境要因による影響を検討する3年間の中期的縦断調査（半期ごと2波）を開始する。
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| 研究実績の概要 |
【研究1：没入型認知情動行動リスク測定法の開発】3D仮想現実（3DVR）を用いた没入型の測定空間と、この環境下における人工知能リアルタイム自動評価アルゴリズムを用いた神経生理・行動反応の同期的評価方法の開発が完了した。新型コロナウイルス感染症の影響を受けた所属機関方針により、2021年度から2022年度に繰り越していた大学生対象の予備実験を完了した。実施フィールドの岐阜市小中学生から参加者を募る本実験は、2023年度へ繰り越して実施する計画を維持した。
【研究2：通発達段階的測定法の妥当性の検証】研究1で開発された認知情動行動リスクの新規測定法とアンケート調査を用いた既存測定法の妥当性を検証するため、大学生対象の予備実験を完了した。実施フィールド校の質問紙に回答できる小学校高学年以上の児童生徒を対象に、新規測定法と既存測定法を測定する実験については、2023年度へ繰り越して実施する計画を維持した。矯正施設入所者を対象に既存測定法の調査を実施し、一般小中学生との測定結果の比較に加え、入所者が回答する認知情動行動リスクに起因する罪種・様態（犯罪白書における犯罪分類）の履歴や再犯歴（初入・再入、再入期間）との関連を分析した結果を2022年度の学会大会で報告した。
【研究3：通発達段階的測定法の等価性の検証】認知情動行動リスクの新規測定法（研究1・2）と既存の測定法（研究2）の指標等価性を多サンプルで検証するため、学校現場で神経心理学検査や3DVRを適用可能とするタブレット端末版測定法を開発して、実施フィールド校の質問紙に回答できる小学校高学年以上の児童生徒を対象に調査を実施した。この結果は、2023年度の学会大会で報告する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度は、研究1と研究2に関しては、児童生徒対象の本実験を除いてほぼ完了、研究3の学校現場で神経心理学検査や3DVRを適用可能とするタブレット端末版測定法の開発と既存の測定法（研究2）との指標等価性の検証を完了したことから、おおむね順調に進展していると判断できる。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウイルス感染症の影響を受けた所属機関方針により、大学生対象の予備実験の完了にとどまったため、研究1と研究2にかかわる児童生徒対象の本実験は2023年度に実施する予定である。
研究4の認知情動行動リスクの発達パターンと環境要因による影響を検討する量的縦断調査については、新規測定法と既存測定法をタブレット端末で測定できるよう準備が完了しているため、2022年度分を2023年度に繰り越した経費で実施するスケジュールとなっている。
研究5はフィールドである矯正施設との調整により、研究上の有効性を見出せなかったため中止となり、予定していた経費は研究4に充当することとなった。
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