| 研究課題/領域番号 |
23K20197
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| 補助金の研究課題番号 |
20H01768 (2020-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2020-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
永田 雅子 名古屋大学, 心の発達支援研究実践センター, 教授 (20467260)
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| 研究分担者 |
黒田 美保 田園調布学園大学, 人間科学部, 教授 (10536212)
村松 友佳子 名古屋大学, 医学部附属病院, 病院講師 (10581522)
田附 紘平 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 准教授 (90804336)
三谷 真優 名古屋大学, 心の発達支援研究実践センター, 特任助教 (31004674)
早川 昌弘 名古屋大学, 医学部附属病院, 病院教授 (40343206)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,680千円 (直接経費: 13,600千円、間接経費: 4,080千円)
2024年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2023年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2022年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2021年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2020年度: 6,630千円 (直接経費: 5,100千円、間接経費: 1,530千円)
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| キーワード | 超早産児 / 神経発達症 / 家族のメンタルヘルス / 超早産 / ASD / 社会性の発達 / 早期介入 / 早産児 / フォローアップ |
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| 研究開始時の研究の概要 |
超早産児は、県内医療機関のNICUを退院した児とその家族を対象とし、2歳代および小学校高学年（学齢期）の2時点での調査を実施する。ASD児群は、地域の支援機関に協力依頼をおこなう。2歳では、社会性の発達を把握するためにADOSⅡおよびかおテレビを子どもに実施し、母親にはメンタルヘルスのアンケートの他、子どもの生育歴や適応状況について面接調査を行う。学齢期は、子どもには知能検査およびロールシャッハテストを実施し、保護者には適応状況を把握するためのVinelandⅡおよびPARS－TRを聴取する。正期産児群と超早産児群を比較することでそれぞれの発達の特徴を明らかにし、支援のガイドラインを作成する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、在胎28週未満の超早産児と、発症率が高いとされている自閉スペクトラム症（ASD）児との比較検討を2歳児および学齢期で行うことで、その特徴を明らかにするとともに、社会性の発達に影響をあたえる家族の要因についても焦点を当て早期からの支援のありかたについて検討を行っていくことを目的としている。コロナ感染症の拡大により、研究の進捗が遅れていたが、2021年度より、愛知県内3医療機関の総合周産期母子医療センターおよび、地域で社会性の遅れのある子どもたちの支援教室を実施している機関の協力が得られ、本格的にデータを収集していくことのできる体制を取ることが可能となった。2021年度内に、2歳児を対象とした研究では、超早産児群15例、ASD疑い群13例のデータを収集することができ、学齢期（小学6年～中学1年）を対象とした研究では超早産児群2例、ASD児群5例の協力を得ることができた。その結果、2歳児を対象とした分析では、超早産児群では、自閉症診断観察検査（ADOS）－２のモジュールTでASDの懸念ありと判定された児は53％と高率に認められることが明らかになった。今後、ASD児群との比較や、評定項目ごとの分析など詳細に検討をするために、引き続き、研究対象者を増やし検討を行っていく。また学齢期では、超早産児群はPARS幼児期ピーク得点ではASDが疑われるものの、現在得点では点数が低下し、疑いがなくなる一方で、Vinelandでは社会適応の困難さがみられる可能性が示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナ感染症の感染拡大の収束のめどが立たない状況ではあるが、関係機関の協力をえてデータ収集を開始したが、十分な例数を収集できていない状況である。特に、超早産児については小学校6年までフォローアップをされている児が少数であること、現状では医療機関での実施者を派遣しての学齢期のデータ収集が難しく、研究代表者の機関での実施となったこともあり、予定していた例数を集めることができなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
コロナの感染状況の推移を見極めつつ、関係協力機関と連携を密にし、データ収集が再開できる機関から随時データ収集を開始していく。また、現在までのデータについての分析結果を共有する機会（中間報告会）を開催することで、連携協力者の方に本研究の意義を理解していただき、研究対象者の協力が得られるような工夫を行っていく。
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