| 研究課題/領域番号 |
23K20335
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| 補助金の研究課題番号 |
20H03905 (2020-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2020-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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| 研究機関 | 立命館大学 (2024)
東北大学 (2020-2023) |
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研究代表者 |
鈴鴨 よしみ 立命館大学, 総合科学技術研究機構, 教授 (60362472)
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| 研究分担者 |
下妻 晃二郎 立命館大学, 生命科学部, 教授 (00248254)
齋藤 信也 岡山医療専門職大学, 健康科学部 理学療法学科, 教授 (10335599)
内藤 真理子 広島大学, 医系科学研究科(歯), 教授 (10378010)
宮崎 貴久子 京都大学, 医学研究科, 非常勤講師 (70464229)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2022年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2021年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
2020年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
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| キーワード | QOL / 健康関連QOL / 患者報告アウトカム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、1)QOL/PRO指標が表す内容およびスコアが当事者にもつ意味を改めて明らかにすること、および、2) 多様な評価場面・評価目的・評価方法でのQOL/PRO評価の応用の可能性と実施上の課題を明らかにすることを目的とし、①QOL概念の再確認、②希少疾患・状態でのQOL/PRO尺度活用、③医療資源配分への応用課題、④プラットホーム整備（QOL/PRO研究指標の解釈ガイドラインおよび教育基盤整備）を実施している。
これらを通して、応用研究を支える基盤となる理論を再形成する基礎研究と、医療イノベーションに対応する応用研究との両面から、QOL/PRO研究の将来像を描き社会に提言することを目指す。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、1)QOL(生活の質)/PRO（患者報告アウトカム）指標が表す内容およびスコアが当事者にもつ意味を改めて明らかにすること、および、2) 多様な評価場面・評価目的・評価方法でのQOL/PRO評価の応用の可能性と実施上の課題を明らかにすることを目的として、４つのプロジェクトを遂行している。
プロジェクト①（QOL概念の再確認）：2021年度に実施したQOL概念の再確認のための全国調査データを、過去のデータ（2004年度、2011年度）と比較し、その構成要素や概念構造が大きく変化していないことを明らかにした。また、QOL尺度が作成された当時の測定概念についてスコーピングレビューを行った。
プロジェクト②（希少疾患QOL/PRO尺度開発）：子ども・若者のロービジョン者を対象とした尺度開発を進めた。文献レビューにより海外で使用されて
いる尺度の日本語版を作成し、Validation調査を行い、一定の検証結果を得た。しかし、さらなる解析のために症例数が不足しているため、次年度に第2期調査を実施することとした。
プロジェクト③（医療資源配分への応用課題）：社会福祉的ケアの経済評価のためにEQ-HWB（Health and Well-being: 健康と幸福度）尺度の日本語版を用いて、一般人3057人を対象とした調査を行い、結果を解析中である。
プロジェクト④（プラットホーム整備）：2022年度に実施した口腔関連QOL指標GOHAIの国民標準値調査のデータと過去の標準値データとの比較から、その構造が大きく変化していないことを明らかにした。また、国際QOL研究学会と連携して開始した、QOL Dictionaryの日本語版作成プロジェクトを継続実施した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究で実施している４つのプロジェクトのうちプロジェクト②は、当初COVID-19の影響で調査実施が遅れたが、本年度対象疾患を変更して調査を実施し、遅れを取り戻すことができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度は本研究の最終年度である。調査自体はほぼ終了している（プロジェクト②のみ第2期調査実施予定）ので、今年度はデータの解析、解釈、発表（学会・論文）を行うとともに、ホームページ等での情報公開を進めていく。
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