研究課題/領域番号 |
23K20349
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補助金の研究課題番号 |
20H03998 (2020-2023)
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 基金 (2024) 補助金 (2020-2023) |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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研究機関 | 長崎大学 |
研究代表者 |
森藤 香奈子 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 教授 (70404209)
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研究分担者 |
宮原 春美 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 客員研究員 (00209933)
渡邉 淳 金沢大学, 附属病院, 特任教授 (10307952)
平間 理子 長崎大学, 病院(医学系), 技術職員 (40979952)
本多 直子 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 助教 (50746617)
佐々木 規子 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 准教授 (90315268)
高尾 真未 長崎大学, 病院(医学系), 技術職員 (90882465)
渡名喜 海香子 長崎大学, 病院(医学系), 技術職員 (10818321)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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配分額 *注記 |
11,180千円 (直接経費: 8,600千円、間接経費: 2,580千円)
2024年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2023年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2020年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
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キーワード | 遺伝教育 / 参加型プログラム / 初等・中等教育 / 教科横断的学習 / 生命倫理 / 遺伝学的検査 / 遺伝看護 |
研究開始時の研究の概要 |
近年急速に発展してきた遺伝医療について、医療の受け手である市民の遺伝の知識や遺伝医療に関わる倫理的問題を学習する機会が必要である。小児期より継続した学習により、ネガティブなイメージが強い遺伝が、全ての人に共通の身近な課題であるという理解が進むと考えられる。学校や地域学習との協働により、主に小学生から高校までを対象とした多様な学習機会と方法を検討していく。 また、学習評価のための指標を合わせて検討する。
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研究実績の概要 |
本研究の目的は、学校教諭と協働し初等・中等教育における教科等横断的学習の教材として、遺伝学を用いた生命の尊厳の学習導入に向けて、①ネットワーク作りの推進、②実践校との協働によるプログラム開発と実施、③実践校へのフォローアップ、学習効果の評価方法の検討である。2022年度は、高等学校3校で、対面授業(一部Web)を実施した。 プログラム評価尺度の開発について、2021年度に実施した「遺伝に関する認識測定尺度(試作版)」の信頼性と妥当性の検討を目的とした調査を分析し、2022年度日本遺伝看護学会学術集会で報告した。遺伝の認識を問う22項目の内的整合性はCronbachα係数は0.729であり、概ね使用できると判断した。しかし因子分析の結果、逆転項目に設定した項目が除外されたため、精度向上を目的とし、逆転項目を順項目に修正した改訂版を作成した。 2022年度の実践校では「遺伝に関する認識測定尺度(改定版)」を使用し、学習前後の評価測定に使用できるかどうかの検討を行った。非介入群(授業前に2週間程度の期間をおいて2回自己評価を実施)と介入群(授業を挟んで前後で自己評価を実施)を設定し、学習機会により認識が変化するかについて調査した。現在、協力が得られた約500名のデータを入力中である。 ネットワークづくりでは、日本遺伝カウンセリング学会教育委員会と協働し、遺伝教育推進のための検討を行っている。佐々木および森藤が遺伝教育評価ワーキンググループで月1回の検討を行っている。2022年度の検討では、長崎大学が2005年より公開講座で実施している小学生向け遺伝教育プログラムを題材として、学会との共同企画で研究会を行う計画を立て、2023年7月29日の実施に向け、準備中である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初予定していた生命の尊厳に関する意識を評価が既存の尺度で妥当なものが見当たらず、作成することになったが、試作から試行まで、順調に進んでいる。 また、移動制限が緩和され、実践校へ出向いた対面授業が可能となり、生徒の反応がよりリアルに観察できるようになった。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度も引き続き、実践校との調整を行い、授業実施とプログラムおよび学習効果の評価を行う。
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