| 研究課題/領域番号 |
23K20350
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| 補助金の研究課題番号 |
20H04005 (2020-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2020-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 関西医科大学 |
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研究代表者 |
加藤 令子 関西医科大学, 看護学部, 教授 (70404902)
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| 研究分担者 |
小室 佳文 東京医科大学, 医学部, 教授 (20233067)
沼口 知恵子 常磐大学, 看護学部, 教授 (50381421)
原 朱美 近畿大学, その他部局等, 教授 (70613800)
大橋 敦 関西医科大学, 看護学部, 教授 (40340674)
佐藤 奈保 千葉大学, 大学院看護学研究院, 准教授 (10291577)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,940千円 (直接経費: 13,800千円、間接経費: 4,140千円)
2024年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2023年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2020年度: 8,320千円 (直接経費: 6,400千円、間接経費: 1,920千円)
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| キーワード | 自然災害の備え / 障がい等のあるこども / セルフケア / ツール開発 / ICT教材 / 特別支援学校 / 自然災害 / 障がいのあるこども / ICT教育 / 自然 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、障がいをもつこどもが、多様な自然災害に備え自分自身の状況に応じたセルフケアの獲得・定着を可能とするツール（教育内容・方法、評価方法）とICT教材を米国の協力者と共同開発予定であった。しかし、新型コロナウイルス感染症のため国内を対象とした研究に留まった。
令和２年度に日本で多発している地震に焦点を当てツールとICT教材を開発、プレテスト実施後にツールの一部修正後、令和５年度にはプレテストで介入効果が期待できた知的障がいを対象に６校の特別支援学校23名のこどもへ1年間の本介入を実施した。令和６年度に介入効果評価後、ツールとICT教材の活用を促すための講習会を開催し希望者に無料で配布する。
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は障がいのあるこどもが特に地震に備え、自分の身を守るため自分の状態に応じたセルフケア（行動）の獲得・定着を可能とするツールを開発することである。獲得・定着を目指すセルフケアは、「緊急事態を察知する」などの10項目である。獲得・定着を促すため、教育内容・方法、ICT教材、評価表、予告なし避難訓練等の体験を含む２クールの介入方法について提示したツールを開発した。ツールは、学習順序や内容が明確であり、ICT教材により繰り返しの学習が可能であること、学習と避難訓練等の体験を組み合わせることで、理解が深まり効果的な学習が可能であり、特に知的障がいのこどもへの介入効果が高いことが示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は米国で開発された「オレム看護論」を基に、こども看護学領域の理論として日本で開発した「こどもセルフケア看護理論」を基盤とした研究である。本研究の学術的意義は、「こどもセルフケア看護論」を障がいのあるこどもの災害の備えについて導入し効果を検証したことで、本理論の活用範囲が提示されたことである。また、障がいのあるこどもが、災害発生時に自分の身を守る準備教育として効果が検証されたツールを開発したことは、社会的に意義がある。
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