| 研究課題/領域番号 |
23K20353
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| 補助金の研究課題番号 |
20H04016 (2020-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2020-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
岸本 裕歩 九州大学, 基幹教育院, 准教授 (00596827)
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| 研究分担者 |
楢崎 兼司 福岡工業大学, 教養力育成センター, 教授 (70549477)
山津 幸司 佐賀大学, 教育学部, 教授 (90299579)
小池 城司 九州大学, 医学研究院, 共同研究員 (90325522)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,810千円 (直接経費: 13,700千円、間接経費: 4,110千円)
2024年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2023年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2022年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2021年度: 4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2020年度: 6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
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| キーワード | 遠隔通信 / 運動指導 / フレイル予防 / 地域高齢住民 / 介護認定状況 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
フレイル予防に着目し、60歳以上の地域住民を対象に、遠隔通信システム運動指導ツールを開発し、運動介入試験を行い、フレイル予防効果を検証する。さらに、ユーザー利便性と費用対効果を明らかにする。地域自主サークルから60歳以上の市民にフレイル予防運動教室を行う。遠隔通信システムのユーザー利便性、社会的効果の面からみたアンケート調査や測定等を行い、行政から要支援・要介護認定状況等の提供を受け、遠隔通信システムを用いた運動教室の費用対効果を推計する。
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| 研究実績の概要 |
本研究では主に２つの課題に取り組んでいる。一つ目は、遠隔通信を使った運動教室において、対象者の動作量や身体負荷を遠隔地にいる運動指導者にリアルタイムに表示させるシステムの開発である。2つ目は運動教室を継続する高齢者の要支援・要介護認定状況や医療費等の介護予防にかかる指標との関連を検討することである。
1つ目は、モーションキャプチャを活用して対象者の動作量を定量化することはこれまでにできた。このモーションキャプチャは身体骨格にポイントセンサーを装着せず、映像から骨格を診断して画像上でポイントし、そのポイントの移動量（座標軸）を測定するものである。
既存のフレイル予防運動教室へ導入して、複数人の参加者を同時に測定するためには、対象者の動きを制限したり、教室内に8台以上のカメラを設置したりと、現実的な運動指導現場を確保できないといった課題が明確になった。この課題を解決するために、複数の業者や研究分野の専門家に相談を繰り返しているが、複数人の同時測定には数千万単位の開発費用がかかることや、リアルタイム計測のためにはGPSを用いたシステム構築が必要となるなどが解決すべきポイントになることも整理できた。次年度も引き続き、課題解決に向けて試行を重ねるが、必要な計測機器開発や検証環境の構築するには数千万円規模の予算が必要な現状があるため、小規模の検証で可能な限り結果を出し、、改修案や環境構築のための基礎資料を作成する。
2つ目は、運動教室に参加する高齢者の要支援・要介護認定状況や医療費の追跡調査データを収集中であり、明確な結果は報告できないが、引き続き情報を収集し分析する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
複数人の同時測定、特にリアルタイムに動作量を計測する部分の開発やオプションシステムの導入に課題があるため、解決策を複数の専門家と協議している。
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| 今後の研究の推進方策 |
複数人の同時測定が可能なソフトウェアはいくつかあるため、各ソフトウェアを試験的に導入して測定精度や費用など調べていく。しかし、いずれのソフトウェアもリアルタイム計測ができない（動画を解析）。運動指導者を派遣せず、かつ適切な負荷量を対象者にもたらし、かつ低コストで安全に運動指導ができる現場を構築するには、対象者一人一人の負荷状態が遠隔地にいる指導者にリアルタイムに伝わる必要がある。研究開始当初は身体の動作量や心拍数等の生体情報を検討していたが、研究を進めていくことで対象者の表情や体温といった別の生体評価から推測することも可能ではないかと検討している。今年度はこのような他の生体情報を検証する。
合わせて、対象者の医療費関連情報についても継続的に収集しているため整理する。
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