| 研究課題/領域番号 |
23K20356
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| 補助金の研究課題番号 |
20H04024 (2020-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2020-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 |
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研究代表者 |
深堀 浩樹 慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 教授 (30381916)
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| 研究分担者 |
遠藤 拓郎 国際医療福祉大学, 国際医療福祉大学成田病院, 講師 (00814609)
井上 修一 大妻女子大学, 人間関係学部, 教授 (20322430)
大河原 啓文 上智大学, 総合人間科学部, 助教 (20963523)
山岸 暁美 一般社団法人コミュニティヘルス研究機構, コミュニティヘルス研究部, 機構長 (30433626)
松本 佐知子 日本赤十字看護大学, さいたま看護学部, 准教授 (50336476)
山川 みやえ 大阪大学, 大学院医学系研究科, 准教授 (80403012)
那須 佳津美 広島大学, 医系科学研究科(保), 講師 (80581701)
宮下 光令 東北大学, 医学系研究科, 教授 (90301142)
真志田 祐理子 慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 助教 (90726580)
宮川 祥子 慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 准教授 (00338203)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,030千円 (直接経費: 13,100千円、間接経費: 3,930千円)
2024年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2023年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2022年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2021年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2020年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
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| キーワード | 高齢者施設・住まい / 複雑介入 / 避けられる救急搬送・介入 / 看護 / 介護 / 避けられる救急搬送・入院 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、高齢者施設・住まいからの避けられる救急搬送・入院を削減するための、多職種および入居者・家族を対象とした複数の要素からなる介入を開発し、有用性と実行可能性を検討する。その目的のため①高齢者施設・住まいからの避けられる救急搬送・入院を削減する介入のシステマティックレビュー、②多職種の研究組織による介入の開発、③有用性・実行可能性・効果の検討、④普及を見据えた介入プロセスの評価等を行う。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、高齢者施設・住まい（特別養護老人ホームや介護付き有料老人ホーム）からの避けられる救急搬送・入院を削減するための、多職種および入居者・家族を対象とした複数の要素からなる介入を開発し、有用性や実行可能性を検討することを目的としている。2023年4月までに、多職種による学際的な研究組織により、高齢者施設・住まいからの避けられる救急搬送・入院を削減するための複数ツールとして、①入居者の体調不良が生じたときの介護職と看護職の連携を促進するツール、②入居者および家族向け教育パンフレット、③看護師向けのアセスメント・報告支援ツール、④救急搬送・入院事例の原因分析ツールの開発に取り組み、①については、初期版が完成し、有用性や実行可能性、効果を検討するための認知インタビューの研究プロトコルを完成させた。②－④のツールについても内容はほぼ固まっている。さらに、ICTを活用した介入方法として、高齢者ケア施設・住まいにおける終末期ケアの質改善ツールのアプリケーション開発の可能性を検討した。介入開発のための基礎的知見となる研究知見として、高齢者施設・住まいの入居者の状況悪化時の看護実践に関する国際学会発表1件と、高齢者施設・住まいにおける訪問看護利用パターンと認知症の人の救急搬送の関連要因に関する論文2編の公表を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
国際学会・国際誌への研究成果の公表は進んでいるものの、新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、高齢者施設・住まいにおける活動が制限されたことの影響で、介入の開発および介入の有用性や実行可能性の検討が遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
介入を構成する要素のうち、入居者の体調不良が生じたときの介護職と看護職の連携を促進するツールについて、有用可能性・実行可能性・効果を検討するための認知インタビューの研究プロトコルは既に完成しているため、その他の介入についてもこの研究プロトコルを活用して、認知インタビューを進めていく。研究フィールドとなる高齢者施設・住まいと、対面及びオンラインを併用して密に連絡を行い、研究の円滑な実施を促進する。
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