研究課題/領域番号 |
23K20356
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補助金の研究課題番号 |
20H04024 (2020-2023)
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 基金 (2024) 補助金 (2020-2023) |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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研究機関 | 慶應義塾大学 |
研究代表者 |
深堀 浩樹 慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 教授 (30381916)
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研究分担者 |
遠藤 拓郎 国際医療福祉大学, 国際医療福祉大学成田病院, 講師 (00814609)
井上 修一 大妻女子大学, 人間関係学部, 教授 (20322430)
大河原 啓文 上智大学, 総合人間科学部, 助教 (20963523)
山岸 暁美 一般社団法人コミュニティヘルス研究機構, コミュニティヘルス研究部, 機構長 (30433626)
松本 佐知子 日本赤十字看護大学, さいたま看護学部, 准教授 (50336476)
山川 みやえ 大阪大学, 大学院医学系研究科, 准教授 (80403012)
那須 佳津美 広島大学, 医系科学研究科(保), 講師 (80581701)
宮下 光令 東北大学, 医学系研究科, 教授 (90301142)
真志田 祐理子 慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 助教 (90726580)
宮川 祥子 慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 准教授 (00338203)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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配分額 *注記 |
17,030千円 (直接経費: 13,100千円、間接経費: 3,930千円)
2024年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2023年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2022年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2021年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2020年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
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キーワード | 高齢者施設・住まい / 複雑介入 / 避けられる救急搬送・介入 / 看護 / 介護 / 避けられる救急搬送・入院 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では、高齢者施設・住まいからの避けられる救急搬送・入院を削減するための、多職種および入居者・家族を対象とした複数の要素からなる介入を開発し、有用性と実行可能性を検討する。その目的のため①高齢者施設・住まいからの避けられる救急搬送・入院を削減する介入のシステマティックレビュー、②多職種の研究組織による介入の開発、③有用性・実行可能性・効果の検討、④普及を見据えた介入プロセスの評価等を行う。
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研究実績の概要 |
本研究では、高齢者施設・住まい(特別養護老人ホームや介護付き有料老人ホーム)からの避けられる救急搬送・入院を削減するための、多職種および入居者・家族を対象とした複数の要素からなる介入(複雑介入:Complex Intervention)を開発して介入研究を行い、有用性と実行可能性を検討する。 今年度の研究実績として、高齢者施設・住まいからの避けられる救急搬送・入院を予防するための看護師の実践に関するインタビュー調査を行い、分析をすすめ論文の草稿を作成した。インタビューの結果を踏まえて、多職種の研究組織による介入ツールの開発を進め、複数の介入ツールの原版を作成した。また、介入ツールの原版作成において参照している米国の類似ツールを開発した研究者と交渉し、本研究の介入ツールを開発する上で類似ツールを活用することについて許可を得た。さらに、介入ツールの開発と並行し、開発した介入ツールを公開するためのWebページについて内容を検討した。2023年度は、介入ツールの開発の継続と、開発のために必要な高齢者施設・住まいの入居者・家族・施設職員への介入ツールについての調査・研究を実施する予定である。加えて、介入の実行可能性調査の計画立案、対象施設のリクルート、フィールド調整、研究デザインの構築を実施し、実行可能性調査の実施、専門職からの評価、介入研究による効果の検証を行う予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウイルス感染症の感染拡大の継続に伴い、介入の開発に必要な高齢者施設・住まいでの現地調査が困難であったが、現地調査を要さない介入ツールの開発を進めてきている。米国の介入ツールを活用するための交渉に時間を要したため、介入ツールの開発に影響があった。
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今後の研究の推進方策 |
老年看護学の知見に基づく介入の開発をより充実させるため、研究分担者の追加を2023年4月に行った。今後は、学際的な研究組織による介入ツールの開発を継続して進め、介入対象者による実施可能性の検討、対象施設のリクルート、フィールド調整、研究デザインの構築を実施し、その後の介入の実行可能性調査、専門職からの評価、介入研究による効果の検証につなげる。
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