| 研究課題/領域番号 |
23K20360
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| 補助金の研究課題番号 |
20H04033 (2020-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2020-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 九州看護福祉大学 |
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研究代表者 |
中野 聡太 九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 教授 (50615317)
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| 研究分担者 |
掃本 誠治 熊本大学, 病院, 客員教授 (30535638)
岡田 裕隆 九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 教授 (40435160)
和田 親宗 九州工業大学, 大学院生命体工学研究科, 教授 (50281837)
山本 恵子 九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 教授 (60274982)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
14,560千円 (直接経費: 11,200千円、間接経費: 3,360千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2020年度: 7,020千円 (直接経費: 5,400千円、間接経費: 1,620千円)
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| キーワード | e-Learning / 療養支援 / 廃用性筋力低下 / 拮抗筋 / 関節固定 / 電気刺激 / 移乗動作支援 / 拘縮 / 模倣要介助者支援体験法 / 関節固定化 / 傾斜刺激 / 模倣要介助者支援体験 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
療養高齢者は不動に起因する拘縮や筋力低下等の廃用症候群の問題に直面している。これらの問題を解決するために、ケア従事者はどのような療養支援を行えばよいのであろうか。我々はその解決策として、療養高齢者の動作機会において、ケア従事者による過度な介助を是正し、動作支援の適正化を図ることが有効であると考えている。本研究では、療養高齢者の能力を活かす移乗支援に立脚した看護師及び介護福祉士向けe-Learning 教材を用い、模擬症例にて、その教育効果を明らかにする。これにより、拘縮と廃用性筋力低下の問題を解決に導く次世代型療養支援体系の構築に寄与することを目指す。
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| 研究実績の概要 |
肩関節内転位固定の傾向を示す3名の高齢者に対し，拮抗筋へ電気刺激を行うことで他動外転運動時の抵抗力が減少するか評価を行った．健常成人を対象に行った先行調査を参考に電流強度を20mAに制限し，角速度を1.79°/秒とした．肩関節の他動外転運動範囲は10°（外転位5°－15°が2名，外転位10°－20°が1名）とした．実施に伴う心拍数の顕著な変動や有害事象の発生はなく，顔面紅潮などもみられなかった．抵抗値について，電気刺激を行わないNon-ES条件の平均値が8.6±0.8N，最大値が10.3±1.6N，電気刺激を行うES条件の平均値が8.9±0.6N，最大値が11.2±1.0Nであった．
電気刺激中に，健常成人のES条件で見られた筋収縮に伴う外転モーメントの発生が視認できなかった．これは，参加者の負担を最小限にするため電流強度の上限を20mAまでとしたことや，参加者の筋萎縮の程度が関係している可能性が考えられた．また，3名ともに条件の別に関わらず，内転方向への固定力が発揮されているとは言い難い結果であった．安全性と負担を考慮して他動運動範囲を限局し且つ運動の角速度を遅く設定したこと，機械装置による安定した運動であったことが影響している可能性が考えられた．
特殊傾斜台の臨床効果の検証については，新型コロナウイルス感染症の影響で令和4年度から延期したが，業者による特殊傾斜台の移設作業費が前年度見積額より約2.7倍高騰したため実施できず繰越分を返還する形をとった．
これらを踏まえ，療養高齢者の新たな支援体系の構築に資する知識及び技術の習得のための看護師及び介護福祉士向けe-Learningコンテンツは療養高齢者の能力を活かす移乗支援に立脚したものとし「ADL評価からみた移乗動作の評価」，「移乗動作を適切に支援するための評価」，「移乗動作支援の実際」の3部構成とした．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウイルス感染症により研究協力施設となる高齢者施設でのデータ収集が遅れたことにより，その後の計画にも遅れが出ているため．
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| 今後の研究の推進方策 |
療養高齢者の能力を活かす移乗支援に立脚した看護師及び介護福祉士向けe-Learning 教材の教育効果を明らかにするための詳細な実験計画を6月に開催される所属機関倫理委員会へ提出する．データ収集を11月までに終え，成果のとりまとめを行う．
具体的な実験計画としては，7月より看護師及び介護職員を対象とした参加者の募集を開始する．8月にベースラインにおける移乗支援能力について下肢荷重量等の指標を用いて把握する．その後，9月からe-Learning 教材と演習を用いた教育を展開し，10月から11月にかけて再び移乗動作支援能力についてデータ収集を行う．
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