| 研究課題/領域番号 |
23K20421
|
|---|
| 補助金の研究課題番号 |
21H00473 (2021-2023)
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分01020:中国哲学、印度哲学および仏教学関連
|
|---|
| 研究機関 | 早稲田大学 |
|---|
研究代表者 |
山部 能宜 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (40222377)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
|
| 配分額 *注記 |
12,610千円 (直接経費: 9,700千円、間接経費: 2,910千円)
2024年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2023年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2022年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2021年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
|
|---|
| キーワード | 仏教実践 / 石窟寺院の機能 / デジタル画像処理 / 絵画制作 / 禅観経典 / デジタル復原 / 石窟構造 / トゥルファン / 禅経 / 観経変相 / 絵画製作 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
文献資料および美術資料の双方を駆使し、石窟構造や現代における類似施設の使用例等も考慮に入れつつ、往時のインドおよび中央アジアにおける仏教実践の解明をより強力に推進する。その際、これまでに取り組んできた一連のデジタル画像復原研究の成果をふまえ、絵画と禅観実践の関係を探求するとともに、仏教絵画の制作過程に対する研究を進展させる。また、それと並行して諸地域の石窟調査を進め、特に僧坊窟と禅窟の関係に留意し、文献資料の記述とも照合させつつ当時の仏教的実践の解明を進める。さらには、禅観経典の文献学的研究を継続し、禅観経典が往時の実践との関係においてどのように発展してきたのかの検討を進めたい。
|
| 研究実績の概要 |
2022年度は海外の研究者と多くの交流の機会をもち、そのなかで仏教美術の製作状況と実践文献の分析、また石窟構造の考察を進めた。
具体的には、まずトゥルファン仏教史全般を再確認する作業を行い、その成果を『ブリル仏教百科事典』の「トゥルファン仏教」の項目として寄稿した。また、近年トゥルファン・トヨク石窟では発掘調査が進められていて、重要な発見が報告されている。その成果をふまえてトヨク石窟寺院における実践形態を再検討し、その結果を12月にスタンフォード大学で開かれた講演会で発表した。
また、『五門禅経要用法』『思惟略要法』およびモンゴル禅経の関係については、以前既に私見を発表したところであるが、この問題については、最近イェール大学のエリック・グリーン准教授が近著において独自の見解を発表している。このグリーン准教授の議論をふまえて関係文献の再検討を進め、その暫定的成果を７月の北京大学における講演会、および10月のカリフォルニア大学バークレー校における学会で発表した。またこれと併行して、グリーン准教授が検討の対象とした拙稿（英文で既発表）の中国語版を準備し、公刊の準備を進めた。
さらに石窟構造の考察に関しては、クチャ地域の石窟の学派所属に関するジュゼッペ・ヴィニャト教授と檜山智美博士の共著書を検討するオンラインの公開研究会が、6月に北京大学で開かれ、ここで私見を発表した。また11月にはボーフム大学でロバート・シャーフ教授の議論を検討するオンラインシンポジウムが開かれた。中心柱窟の後室は非常に暗く、そこに描かれた壁画は元来見られることを意図されていなかったというのがシャーフ教授の議論であるが、私はこの点に関するコメントを発表した。
加えて、以前から取り組んでいる「観経変相」と経典との乖離について、北京大学を中心としたオンラインの国際学会で発表し、また中国語版論文投稿の準備を進めた。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
新型コロナウィルス感染症の影響、および諸々の国際情勢により、本格的な現地調査は容易ではない状況が続いているが、上記の通り可能な範囲で研究を推進し、今年度中には海外で多くの発表・講演を行ってさまざまな研究者と交流し、意見交換することができた。従って、総体的に見れば順調に進展していると言っていいであろう。
|
| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウィルス感染症の問題は沈静化しつつあり、海外渡航も可能になってきている。ただ、諸々の状況により地域によっては調査に制約がある状況はまだ継続している。2023年度には、甘粛および新彊での学会への出席が予定されていため、この際、当局から許可の得られる範囲内で調査を行い、研究を推進したいと考えている。
|
