| 研究課題/領域番号 |
23K20431
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| 補助金の研究課題番号 |
21H00484 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分01050:美学および芸術論関連
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| 研究機関 | 成蹊大学 |
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研究代表者 |
日比野 啓 成蹊大学, 文学部, 教授 (40302830)
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| 研究分担者 |
児玉 竜一 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (10277783)
神山 彰 明治大学, 研究・知財戦略機構(駿河台), 研究推進員 (20287882)
井上 優 明治大学, 文学部, 専任教授 (20406797)
中野 正昭 淑徳大学, 人文学部, 教授 (40409727)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
10,270千円 (直接経費: 7,900千円、間接経費: 2,370千円)
2024年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2023年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2022年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2021年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
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| キーワード | オーラル・ヒストリー / 商業演劇 / 小劇場演劇 / 裏方 / 批評 / 聞き書き / アングラ・小劇場演劇 / 演劇史の再構築 / 演劇史 / アングラ演劇 / 日本近代演劇史 / 日本近現代演劇史 / アングラ / 新劇 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
商業演劇・小劇場にかかわってきた数名の演劇人（裏方を含む）や演劇批評家・研究者に聞き書きを行い、編集したものをウェブサイトに公開する。同意が得られた方については、YouTubeでの実際の聞き書きの模様を一部公開する。聞き書き史料をもとに研究代表者・分担者は各自論文・著書を執筆する。日本近現代演劇史における聞き書きの意義について総括するパネルを日本演劇学会・研究集会で実施する。
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| 研究実績の概要 |
前年度に引き続き、コロナ禍のため、主たる研究課題である演劇人の聞き書きはほぼできなかった。高齢であることが多い聞き書き対象者に断られ、あるいはこちらで遠慮したためである。それでも、落語家の春風亭一朝師（昨年度に実施するはずだったが、ご本人がコロナに感染したため今年度に延期した）に聞き書き取材することができ、二つ目時代に囃子方・鳳声克美として歌舞伎座や新橋演舞場に出勤していた貴重なお話を聞くことがきた。その取材内容は、編集・再構成を行なって日本近代演劇デジタル・オーラル・ヒストリー・アーカイヴ（https://oraltheatrehistory.org）で公開した他、「春風亭一朝師に聞く囃子方時代」（https://www.youtube.com/watch?v=WJYa-iuwSts）として動画の一部を公開した。
これらの聞き書きから得られた知見をもとに、「演劇・演芸の各ジャンルに人材を供給するハブとしての商業演劇（この場合は歌舞伎）」という私たちの仮説をある程度立証することができた。これ以外にも、これまでの聞き書きの成果をもとに各人が論文・書籍を執筆し、学会発表を行なった。さらに、2014-2017年度に実施した科学研究費・基盤研究（Ｂ）：「日本近代演劇デジタル・オーラル・ヒストリー・アーカイヴ」にて聞き書きを行ったものの、その後編集・再構成のための時間および経費が捻出できなかった以下の8名の演劇人について、編集・再構成を行い、前述のウェブサイトで公開した。
坂本博士・寺崎裕則・林与一・ふじたあさや・星野和彦・丸山博一・水谷八重子・柳田豊（敬称略）
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナ禍のため、高齢であることが多い聞き書き対象者に断られ、あるいはこちらで遠慮し、ほとんど聞き書きができなかった。その一方で、これまでの聞き書きの成果をもとに各人が論文・書籍を執筆し、学会発表を行なった。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが５類感染症に変更されたことにより、今後は聞き書きを予定通り進めることができると思われる。2023年度は6人、2024年度も6人の演劇人に聞き書き取材を予定しており、候補者も12人以上リストアップしている。とはいえ、 新型コロナウイルス感染症は収束したわけではなく、今後の感染状況によっては予定通り聞き書きが実施できないこともあり得る。その際は、2021年度、2022年度同様、研究代表者・研究分担者はこれまでの成果をもとに論文・書籍執筆、学会発表を積極的に行なっていくことにする。
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