研究課題/領域番号 |
23K20450
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補助金の研究課題番号 |
21H00511 (2021-2023)
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 基金 (2024) 補助金 (2021-2023) |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分02030:英文学および英語圏文学関連
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研究機関 | 学習院大学 |
研究代表者 |
中野 春夫 学習院大学, 文学部, 教授 (30198163)
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研究分担者 |
土井 雅之 関西学院大学, 文学部, 准教授 (00614992)
太田 一昭 九州大学, 言語文化研究院, 学術研究者 (10123803)
勝山 貴之 同志社大学, 文学部, 教授 (30204449)
本多 まりえ 明治学院大学, 文学部, 准教授 (60546878)
末廣 幹 専修大学, 文学部, 教授 (70264570)
竹村 はるみ 立命館大学, 文学部, 教授 (70299121)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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配分額 *注記 |
17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)
2024年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2023年度: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2022年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2021年度: 5,720千円 (直接経費: 4,400千円、間接経費: 1,320千円)
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キーワード | エリザベス朝演劇 / シェイクスピア / 民衆文化 / 王国表象 / イングランド王国諸制度 / 英国史劇 / 近代初期イングランド社会 / 歴史の娯楽化 / 芝居小屋 / イングランド表象 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究が注目するのは、英国史劇が、従来の文学研究が想定するような年代記の記述を劇化した演劇版の歴史コンテンツではなく、むしろ逆にイングランド史や現実の政治的・経済的諸制度の書き換えを積極的に行い、大衆を中心とする観客に対し、現実の王国諸制度に関するシミュレーションを提供したことである。本研究は、エリザベス朝英国史劇が行った書き換えの意味を、階層制度や課税制度、海外植民、貧困対策など同時代の社会的コンテクストから検証することにより、民衆の「声なき声」を掬い上げ、代弁するという近代初期の英国史劇が担った革新的な娯楽性を明らかにする。
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研究実績の概要 |
1576年から清教徒革命勃発までの66年間、ロンドンの屋外劇場は最低料金1ペニーという破格の料金で不特定多数の大衆に娯楽を提供しつづけた。この屋外劇場は喜劇や悲劇とともに、イングランド王国史を題材とする歴史劇を上演し、王国の歴史や政治・経済に関する様々な情報を提供していた.本研究は、エリザベス朝英国史劇が行った書き換えの意味を、階層制度や課税制度、海外植民、貧困対策など同時代の社会的コンテクストから検証することにより、民衆の「声なき声」を掬い上げ、代弁するという近代初期の英国史劇が担った革新的な娯楽性を明らかにする。 3年目の令和4年度において、本研究は研究協力者1名を含めた8名による共同プロジェクト研究会を2回実施し(第5回令和4年9月10日(土)秋田にぎわい交流館AU会議室プラザ:第6回令和5年3月10日同志社大学室町キャンパス寒梅館)、分担者本多まりえ氏が第4部門「エリザベス朝英国史劇における王国表象の日常的側面」において芝居小屋の中で形成される特異な民衆版の「イングランド(人)」観を、分担者竹村はるみ氏が第3部門「エリザベス朝英国史劇における王国表象の政治的側面」において娯楽コンテンツとしての英国史劇のラディカルな特性に関する研究発表を行った。9月及び3月の研究会それぞれにおいて、関連する領域で重要な成果を上げている講演者を招待し、第5回目は東北学院大学教授石橋敬太郎氏、第6回目はフェリス女学院大学教授由井哲哉氏から研究課題全般に対する貴重かつ有意義な情報を得ることができた。また、研究課題メンバー8名はそれぞれ、当該年度において得られた研究成果を著書、紀要論文、学術雑誌、学会等で発表した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
本研究課題は当該年度において、2回の研究会を実施し、招待講演者の充実した発表を含め、充実した発表および討論を行った。研究会以外でも、4つ設定した部門それぞれにおいて分担者が連絡を取り合い、部門ごとの成果を確認しあった。その成果として、当該年度においても8名のメンバーそれぞれが充実した研究成果報告を行うことができた。
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今後の研究の推進方策 |
想定通りに研究課題を実施できており、研究成果も論文および学会発表として着実に上げられているので、今後の推進方策には変更はなく、最終年度においても同様に研究課題を実施していきたい。
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