| 研究課題/領域番号 |
23K20476
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| 補助金の研究課題番号 |
21H00541 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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| 研究機関 | 静岡大学 |
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研究代表者 |
白畑 知彦 静岡大学, 教育学部, 名誉教授 (50206299)
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| 研究分担者 |
中川 右也 三重大学, 教育学部, 准教授 (10551161)
箱崎 雄子 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (50351490)
横田 秀樹 静岡文化芸術大学, 文化政策学部, 教授 (50440590)
大瀧 綾乃 静岡大学, 教育学部, 講師 (60840676)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
16,510千円 (直接経費: 12,700千円、間接経費: 3,810千円)
2024年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2023年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2022年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2021年度: 5,720千円 (直接経費: 4,400千円、間接経費: 1,320千円)
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| キーワード | 第二言語習得 / 明示的指導 / 形態統語の習得 / 音声の習得 / 誤り訂正 / 英語教育学 / 明示的指導とその効果 / 文法指導 / 音声指導 / 明示的文法指導 / 修正フィードバック / 英語教育 / 文法形態素 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の主旨は、以下のとおりである。すなわち、英語が日常的に話されていない日本という学習環境で英語を学習する場合には、受けるインプット量や産出するアウトプットの活動がどうしても制限されがちである。そのような英語活動時間の不足を補うには、明示的に「理屈を教える」ことが有効な手段になって来るのではないかとう仮説を我々は立てている。この仮説に基づいて、日本語母語話者を対象に、彼らの音声習得から統語の習得までメンバーで分担して調査をしている。
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| 研究実績の概要 |
本科研費の研究目的に沿う形で、明示的指導と明示的修正フィードバックは英語の文法形態素の習得の向上に有効かどうかの検証をした。調査対象項目は、英語の動詞に関連する４種類の文法形態素：進行形(ING)、不規則過去形、規則過去形、三人称単数現在形である。実験参加者は大学１年生４７人：実験群２３人、統制群２４人であった。調査手順はステップ１からステップ５までの５段階に分かれる。ステップ１はプレテストデータの収集期間、ステップ２は、４週間にわたる明示的指導の期間、ステップ３は直後ポストテスト実施期間、ステップ４は明示的指導を全くしない５週間、そしてステップ５は遅延ポストテスト実施期間である。
統計処理を施した実験結果は、進行形以外の３項目でプレテストから直後ポストテスト間に有意差があることが判明した。また、直後ポストテストと遅延ポストテスト間でもこれらの３項目には有意差が認められた。しかし、プレテストと遅延ポストテスト間では、両者の正用率には有意差はなかった。つまり、直後ポストテストで一旦正用率が上昇したものの、再び元の水準に戻ってしまったことが統計的に裏付けされたことになる。
以上の結果より、文法形態素への明示的指導は長期的には効果的ではないという結論に至った。この実験結果に基づく我々の仮説は以下のとおりである。つまり、限定された「自然な」文法形態素の困難度順序は外部からの刺激（明示的指導や修正フィードバック）によって容易に変更できるものではない。これは、文法的な（機能的な）要素のみを伝達する役割を持つ文法形態素の習得は、自然な流れに沿って、体系的に習得が進んでいくからであるからである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
おおむね順調に進んでいると判断する主な理由は、依然としてコロナによる影響はあったものの、研究分担者を含めた５名は、各自の担当する領域での実証実験を十分にこなしてくれたからである。今回は、実証実験がほぼできたことが大きな収穫である。ただし、海外での発表をためらってしまったところが残念なところであるが、海外ジャーナルへの投稿はおこない、現在はその結果待ちの状態となっている。
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| 今後の研究の推進方策 |
我々の最終目標は、本研究代表者である白畑が立てた以下の仮説を正確に、かつ実証的に、さらに詳細に明らかにすることである。すなわち、以下の２点の仮説を証明する。（１）明示的な文法指導、誤り訂正が効果的である文法項目の特徴は、規則の内部構造が単純な項目である、語彙的意味の伝達が主となる項目には有効である、日本語（母語）に同じか類似した概念・構造が存在する項目には有効である、今までに十分に教えられてこなかった項目には有効である。
一方で、（２）明示的な文法指導、誤り訂正が効果的ではない文法項目の特徴は、規則の内部構造が複雑な項目には有効ではない、文法的機能の伝達が主となる項目には有効ではない、日本語（母語）に同じか類似した概念・構造が存在しない項目には有効ではない、その規則について既に十分な知識を持っている項目には有効ではない。
さらに、明示的な文法指導、誤り訂正が効果的である学習者側の条件についても、以下のような仮説を立てている。この点についてもさらなる調査をしていく。すなわち、教師の説明が十分理解できるほどの認知能力・分析能力がある場合には有効である。当該文法項目の規則が受け入れられる段階にまで英語の習熟度が到達している場合には有効である。
まとめれば、今後の推進方策としては、残りの研究期間の中で、これらの仮説をより明確で具体的な記述に変更していくことである。
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