| 研究課題/領域番号 |
23K20487
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| 補助金の研究課題番号 |
21H00557 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分03010:史学一般関連
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
貴志 俊彦 京都大学, 東南アジア地域研究研究所, 教授 (10259567)
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| 研究分担者 |
佐藤 洋一 早稲田大学, 社会科学総合学術院, 教授 (10277832)
泉水 英計 神奈川大学, 経営学部, 教授 (20409973)
Ivings Steven 京都大学, 経済学研究科, 准教授 (70817957)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,030千円 (直接経費: 13,100千円、間接経費: 3,930千円)
2024年度: 5,850千円 (直接経費: 4,500千円、間接経費: 1,350千円)
2023年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2021年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
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| キーワード | 占領 / イギリス連邦軍 / 米軍 / 広報 / 冷戦 / 西太平洋 / メディア・イベント / 写真 / 占領軍 / 帰還 / ジェノサイド / 沖縄 / イギリス連邦 / 英連邦軍 / 占領政策 / パーソナルメディア / 米国民政府 / 冷戦認識 / エゴドキュメンツ / 情報宣伝政策 / 引揚問題 / GHQ / 引揚事業 / CIE / 米軍基地 / 軍政部 / 映像分析 / メディア分析 / 地域間比較 / 広報政策 / 東アジア / アイデンティティ / プロパガンダ / 広報写真 / 華僑 / 地域社会 / 琉球列島米国民政府 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、戦後直後あるいは占領期の西太平洋地域（おもに日本、韓国、台湾、中国、フィリピン、香港、シンガポール）を研究対象として、地域社会の冷戦認識に影響をもたらした公式／非公式メデイア、マスメディア／パーソナルメディア／パブリックメディアに着目して進めている。また、これら地域の占領政策に従事した米軍および英連邦軍の統治実態に関する地域間比較を念頭に入れて、集合的記憶の形成に寄与した各種メディアやマスイベント、占領政策に従事した部隊や個人の背景および認識、および占領地域への影響について実態に即した研究を進め、野心的な試みとして冷戦研究の再構築を試みる。
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| 研究成果の概要 |
本研究は、考察対象地域を東アジア、東南アジア、ロシア極東、西オセアニアを含む西太平洋地域に設定し、分析時期を戦後直後に焦点をあてて、とくに占領軍メデイアの重要性に着目した。具体的な検証課題として、①西太平洋の地域社会から考える冷戦の影響、②冷戦認識に影響を与えたマスメディアの報道内容、③冷戦 期のパーソナルメディアと人びとの記憶、④地域の集合的記憶を形成したパブリックなメディアイベントや博物館展示の背景、これら 4 点を軸として、当時の冷戦認識についての地域間比較を進めた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、「冷戦が社会や個人にいかなる影響を与え、また人びとはその集団的記憶をどのように選択的に受容してきたのか？」を核心的「問い」として提起した。この問いは、日本を含む西太平洋地域にあって、SDGsが提唱する国際的パートナーシップ形成に資する知的資源を共有することを目的としている。具体的には、20世紀における各地域の集団的記憶の意味を検証し、冷戦構造のなかで規定された自己認識を克服していった。この現実課題に対して、西太平洋地域全体の地域間関係をふまえた総体として捉えたことに学問的的意義があった。
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