| 研究課題/領域番号 |
23K20633
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| 補助金の研究課題番号 |
21H00757 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07090:商学関連
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
勝又 壮太郎 大阪大学, 大学院経済学研究科, 教授 (80613588)
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| 研究分担者 |
西本 章宏 関西学院大学, 商学部, 教授 (10613185)
吉岡 徹 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 講師 (60771277)
阿部 誠 東京大学, 大学院経済学研究科(経済学部), 教授 (70302677)
一小路 武安 東北大学, 経済学研究科, 准教授 (80636390)
ウィラワン ドニ・ダハナ 大阪大学, 大学院経済学研究科, 教授 (90432426)
秋池 篤 東北大学, 経済学研究科, 准教授 (90758864)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
16,900千円 (直接経費: 13,000千円、間接経費: 3,900千円)
2024年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2023年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2022年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
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| キーワード | マーケティング / イノベーション・マネジメント / 消費者行動研究 / 製品開発 / 消費者行動論 / 消費者行動 / イノベーション / デザイン / 経営組織・戦略 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
市場の創造・成熟・衰退には他の関係する別の市場の影響が非常に大きく、単一の市場だけを分析対象としただけでは市場動態の十分に理解することは難しい。関係する市場との多様な相互作用を理解する必要がある。そこで本研究では、市場の動態について分析対象を複数の「市場群」に拡張し、互いの影響関係を俯瞰的に分析していく。とくに、本研究では、重層的に関わりあう市場多様なデータを集めて定量的アプローチによる分析を進める。自然言語・画像をはじめとした新しいデータの取得と分析手法を開発し、社会科学における既存理論との接合を目指して研究を進める。
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| 研究実績の概要 |
本研究プロジェクトは、2023年度が第3年目であり、第2年目までに研究分担者が各自で並行して進めてきた研究を統合することを目指した。本研究の目的は、複合市場群の分析であり、市場と市場、あるいは市場群の関係を主たる研究対象として、研究代表者、研究分担者の共同研究により、多くの研究成果を得ることができた。
具体的な研究成果をいくつか挙げる。まず、外生的ショックによる不確実性の高い環境下におけるブランド競争力に影響を与える要因について検討した国際共同研究が発表されている。この研究では、主にオンラインでビジネスを展開する「デジタル」ブランドと、既にオフラインでブランドを確立している「フィジタル」ブランドの違いを市場横断的に検証している。結果として、フィジタルブランドが、デジタルブランドと比較して、デジタルプラットフォーム上における競争力に影響を与える要因が異なることを明らかにしている。また、社会におけるデジタル・トランスフォーメーション（DX）の認知を検討した研究も昨年度に発表されている。この研究では、COVID-19 感染拡大を経てどのようにDXの認知が変化したのかを定量的に検討している。
この他にも多くの研究が発表されているが、2023年度も研究分担者による共同研究が多くあり、研究プロジェクトとして研究分担者間の協働が進んでいると評価できる。本研究プロジェクトの特色は、マーケティング、経営戦略、経営組織、イノベーション等の分野横断的な共同研究者が参画することであるが、今後も学際的に研究を進められることが期待できる。また、2023年度も、研究分担者が指導する修士課程・博士課程の大学院生が貢献したものも多く、今後のプロジェクトの推進における貢献も期待できる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究実績の概要でも述べた通り、2023年度も多くの共同研究が遂行され、多くの成果が得られれている。研究プロジェクトの３年目として、当初計画通り研究分担者間のコミュニケーションがさらに活発化し、それぞれが得意とする分野の強みを活かした形で研究へ貢献したことが、成果が多く得られた背景にあると考えられる。研究プロジェクトの開始時点では、COVID-19による影響があったために対面でコミュニケーションをとることがやや難しい時期もあったが、昨年度は移動の自由も完全に解禁され、学会・研究会等が対面で開催されるようになったため、研究分担者間の共同研究の進捗も早まっているといえる。さらに、移動が解禁されたことで、2023年度は国際共同研究も多く発表されている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度までに、各分担者・グループで扱われた市場群の関係性、動態の分析について知見が蓄積しており、成果も得られている。そこで、最終年度である2024年度には、これまでの研究を統合し、一般化した市場群の分析枠組みをまとめる。複雑化した市場群を俯瞰的に分析対象としてその動的関係の検証し、市場をまたぐ企業・消費者行動を解析し、学術・実務双方に貢献する示唆を得ることを目指す。
研究体制としては、2023年度から引き続き活発な共同研究が続くことが期待されるため、グループによる共同研究を軸に、互いにコミュニケーションをとりながら複数並行して進めていく。また、海外研究機関に在籍する研究者との国際共同研究についても、今後も活発に継続していくことが期待されている。加えて、研究代表者および研究分担者が指導する博士課程学生や、元博士課程学生として現在は国内外の研究機関に在籍する若手研究者とも共同研究が進んでおり、こうした若手研究者との共同研究の成果も得られることが期待される。
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