| 研究課題/領域番号 |
23K20671
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| 補助金の研究課題番号 |
21H00814 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08030:家政学および生活科学関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所 |
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研究代表者 |
一刈 良介 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 研究チーム長 (70582667)
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| 研究分担者 |
蔵田 武志 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 副研究センター長 (20356934)
泉 小波 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 主任研究員 (70601821)
三浦 貴大 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 主任研究員 (80637075)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
16,120千円 (直接経費: 12,400千円、間接経費: 3,720千円)
2024年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2023年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2021年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
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| キーワード | バーチャル着装 / 衣服開発 / ウェアラブルセンサ / アバター / 身体障害者支援 / ウェアデバイス / メタバース / 着心地 / 衣服 / ホールガーメント / 障害者支援 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究課題においては、これまでに開発したバーチャル着装技術を改良する。具体的には生活シナリオでの車椅子利用者の動作計測を行い、生活シナリオに適した衣服開発に活用できるようなバーチャル着装技術を開発する。加えて、コンピュータ横編機等の導入を通じて、開発した衣服の試作、評価を迅速に行い、障害当事者にあった衣服を提供できる体勢を強化する。バーチャル着装技術をオンラインの活動の支援にも応用することで、物理空間とバーチャル空間の両面での QoL の向上に寄与することを目指す。
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| 研究実績の概要 |
2022年度は、メタバース関連技術やアバターを用いたコミュニケーションに関する技術革新の動向を鑑み、メタバース関連技術や機械学習を用いた映像からの人間計測技術の調査とバーチャル着装への実装、バーチャル着装技術を活用したユニバーサルなオンラインコミュニケーションツールへ活用する展開を進め、ウェアラブルセンサの試作や評価を重ねることで課題抽出と性能の向上に努めた。
動的なバーチャル着装の実現に向けては、携帯端末のカメラが利用可能な技術として、機械学習を用いた映像からの体形の推定技術や、全身姿勢の推定技術の調査し、バーチャル着装との統合に向けた実装を進めた。その結果、ユーザはスマートフォンで撮影するだけで、身体動作を含む動的な対象に対する着装結果の計算、可視化が可能となった。
ウェアラブルセンサの開発に関しては、導電性の糸を編み込んだ生地の伸縮が計測可能デバイスとして「ウェアデバイス」の試作や改良を進め、デバイス作成の方法論の確立に努めた。外部発表に関しても、積極的に行い1件の学会受賞があった他、特許出願（国内優先出願）も済ませている。
ウェアラブルセンサの実用可能性と着心地の調査として、試作したウェアデバイスの着用した計測試験に着手した。今後はウェアデバイスを用いた人間の動作推定や呼吸数推定などの用途での活用した性能評価やウェアデバイスの改良を進める。その他ウェアデバイス以外の衣服制作に関しても、自動横編機を用いた衣服制作やその試作を進め、制作技術の向上と制作可能な衣服のバリエーションの向上に努めている。
アバターを用いたオンラインコミュニケーションにむけては、対象者の撮影・計測に基づく対象者のアバターを作成する技術やアバターの全身の姿勢推定等の要素技術の調査・実装を進めた。今後は、オンラインコミュニケーションツールのアバター制御方法を更に充実させていく。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナ禍の状況の改善が想定より遅れ、着心地の調査に関する被験者実験等のデータ収集、アパレルの専門家との交流などが遅れている。一方、ウェアデバイスや動的なバーチャル着装などの要素技術の開発は比較的順調に進んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
要素技術の開発と評価などの技術要素は、独立して進める。コロナ禍からの状況の改善が想定される２０２３年度には、被験者評価などの遅れている部分の遅れを取り戻すように努める。
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