| 研究課題/領域番号 |
23K20686
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| 補助金の研究課題番号 |
21H00835 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09020:教育社会学関連
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| 研究機関 | 大阪大学 (2024)
神田外語大学 (2021-2023) |
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研究代表者 |
知念 渉 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 准教授 (00741167)
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| 研究分担者 |
尾川 満宏 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (30723366)
野村 駿 秋田大学, 教職課程・キャリア支援センター, 助教 (30908950)
上山 浩次郎 北海道大学, 教育学研究院, 講師 (60751089)
都島 梨紗 岡山大学, 社会文化科学学域, 准教授 (70779909)
新藤 慶 群馬大学, 共同教育学部, 准教授 (80455047)
打越 正行 和光大学, 現代人間学部, 講師 (30601801)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
15,470千円 (直接経費: 11,900千円、間接経費: 3,570千円)
2025年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2024年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2023年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2022年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2021年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | トランジション / 若者 / 後期近代 / 地域 / 産業構造 / 産業構造の変化 / 大人への移行 / 仕事への移行 / ポスト工業社会 / 地方 / トランジッション / 文化 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、地域によって大人になり方がどのように異なるのかを明らかにすることである。戦後日本では学校経由の就職（高校就職であれば学校が斡旋して、大学就職であれば学生が就職活動をして企業に就職する）が他国に比べて制度化されていることが先行研究によって指摘されてきた。しかし制度的にそれが保障されていたとしても、そこに何らかの文化的な基盤がなければ制度は円滑に機能しないはずである（例えば、地域の祭りに参加したいから地域の企業に就職する）。本研究では、そうした文化的基盤の地域差を明らかにすることで政策的示唆を得ることを目指す。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、「戦後日本型循環モデルの成立と再編」という視点を手がかりにして、地域の産業構造の変化（第二の近代化）を地方の若者たちがどのように経験しているのかを明らかにすることである。1990年代以降、トランジッション研究が数多く蓄積されてきたが、その多くは大都市を中心になされたものであり、それらの知見が地方の若者にどの程度妥当するのかという点は十分に検討されていない。近年ではそうした課題をふまえ地方の若者に焦点を当てる研究がなされているが、それらも都市／地方の比較にとどまっており、地方における地域差や産業構造の変動の地域差といった点は明らかにされていない。そこで本研究では、産業構造が異なる三つの地域を対象とすることで、第二の近代化が若者の生活に与える影響の地域差をより詳細に明らかにすることを目指す。
2021年の活動を通して、私たちは三つの地域を対象とすることに決めた。かつては製造業が栄えていたが規模が縮小傾向にあるX市、製造業がいまだに中心になっているY市、製造業が中心的な産業として成立してこなかったZ市である。
2022年度から、これら３つの市を対象にして参与観察、インタビュー、資料収集などを行っている。2023年度は、X市に12回、Y市に５回、Z市に４回訪問した（X市が突出して多いのは、X市近郊に住む共同研究者が頻繁に訪問した結果である）。2022年度は学校や市役所など公的な施設を訪問することが主だったが、2023年度は実際にそこで暮らしている若者へのインタビューや青年団活動へのフィールドワークなども行うことができた。
これらの調査を通じて、若者の視点から抱かれている大人イメージが地域によって異なることが明らかになりつつある。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
昨年度に引き続き、2023年度も三つの地域において、参与観察、インタビュー、資料収集などを行った。これらの作業を通じて、それぞれの地域において若者の活動にアプローチできるようになってきた。調査も中盤に差し掛かっていることから、調査の成果をどのようにまとめていくのかということについても検討を行っている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は、予定していた通り、若者へのインタビューや青年会活動への参与観察に力を入れた。2024年度も引き続き、調査を精力的に行っていきたい。2024年度は、本格的な調査を行う最後の年度になる。そのため、研究成果をまとめるための研究会を年度内に３回程度行う予定である。また、日本教育社会学会において、その中間報告を行うことも計画している。
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