研究課題/領域番号 |
23K20702
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補助金の研究課題番号 |
21H00861 (2021-2023)
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 基金 (2024) 補助金 (2021-2023) |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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研究機関 | 上越教育大学 |
研究代表者 |
志村 喬 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (70345544)
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研究分担者 |
大西 宏治 富山大学, 学術研究部人文科学系, 教授 (10324443)
金 ヒョン辰 筑波大学, 人間系, 准教授 (10591860)
井田 仁康 筑波大学, 人間系(名誉教授), 名誉教授 (20203086)
二井 正浩 成蹊大学, 経済学部, 教授 (20353378)
伊藤 直之 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (20390453)
茨木 智志 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (30324023)
永田 成文 広島修道大学, 人文学部, 教授 (40378279)
鈴木 隆弘 高千穂大学, 人間科学部, 教授 (40433685)
広瀬 悠三 京都大学, 教育学研究科, 准教授 (50739852)
中平 一義 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (50758597)
山本 隆太 静岡大学, 地域創造教育センター, 准教授 (80608836)
秋本 弘章 獨協大学, 経済学部, 教授 (90327015)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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配分額 *注記 |
17,030千円 (直接経費: 13,100千円、間接経費: 3,930千円)
2024年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
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キーワード | 社会科教育 / 教科教育 / 教師教育 / 教員養成 / ペダゴジー / ペダゴギー / ケイパビリティ |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は,国際的な地理・社会科教育研究界で協働的に進められている国際共同研究「ジオ・ケイパビリティズ(GeoCapabilities)・プロジェクト」へ,これまでの日本型研究成果を基に参画するものである。日本で顕著と推測される教授法的側面(「力強いペダゴギー」)を主軸に据えたアプローチから取り組むことで,知識論(「力強い教科知識」)と教授法(「教科ダイダクティクス」)との乖離を架橋・検証し,成果を国際発信することを最終目的としてる。
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研究実績の概要 |
本研究の方法は,先行科研等で培った,グローカルな研究組織体制を活用した理論的かつ臨床的な研究手法である。 研究前半は,本研究課題の核心をなす学術的「問い」である『「力強い知識」と「力強いペダゴギー」とが,理論・実践の両面でどのように関連づくことが,ケイパビリティ論を拡張し,望ましい教員養成(研修を含む広義の「教科教育専門職」養成)を実現するか?』に答えるための理論研究を主とし,(1)「力強い知識論」を,「力強い学問的知識」と「力強い教科知識」との相互依存関係とした知識の再文脈化理論として整理・理解,(2)「力強いペダゴギー」論を,一般ダイダクティクスと教科ダイダクティクスとの関係と措定した国際理論の整理,を計画していた。研究2年目の本年度は,Covid-19感染拡大により前年度十分に遂行できなかった(2)にも注力し,とりわけその基盤となる海外研究者招聘及び現地訪問調査も予定した。 結果,雑誌研究論文12件,学会発表7件,図書8件の成果を得ることができた。本年度の特長は,前年度からの成果を発展させた成果を招待講演・論文・書籍をはじめとした様々な媒体で学校教育実践現場をも含め国内教育界へ発信したことである。一方,(2)については,11月にアメリカ合衆国で熟議に基づく民主主義教育の研究・普及に取り組んで社会科教育界で評価されているケタリング財団CEOらを招いた講演会を日本社会科教育学会と連携し東京及び上越教育大学で開催することができ,全国からの参加を得て好評を得た。また,年度後半にはCovid-19感染状況をふまえた渡航研究活動も実施され,上記成果に加えることができた。しかし,当初計画に比べた場合,交流・共同的研究面では若干ではあるが満ちていない。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2021年度含めCovid-19感染拡大に伴う制限により,海外との対面での研究調査・交流が,当初計画通りには進んでいないため。
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今後の研究の推進方策 |
海外調査・交流の促進を可能な限り図る。
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