| 研究課題/領域番号 |
23K20704
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| 補助金の研究課題番号 |
21H00863 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 松山東雲女子大学 (2023-2024)
信州大学 (2021-2022) |
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研究代表者 |
渡辺 隆一 松山東雲女子大学, 人文科学部, 研究員 (10115389)
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| 研究分担者 |
朝倉 隆司 東京学芸大学, 教育学部, 名誉教授 (00183731)
竹内 理恵 国際医療福祉大学, 医学部, 講師 (00623084)
秋山 剛 長野県看護大学, 看護学部, 准教授 (20579817)
友川 幸 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (30551733)
友川 礼 松山東雲女子大学, 人文科学部, 准教授 (50796034)
山川 路代 岐阜大学, 大学院医学系研究科, 助教 (50734555)
西 正明 大阪芸術大学, 芸術学部, 教授 (50218103)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,030千円 (直接経費: 13,100千円、間接経費: 3,930千円)
2024年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2023年度: 5,720千円 (直接経費: 4,400千円、間接経費: 1,320千円)
2022年度: 5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2021年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
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| キーワード | エコヘルス / 教員養成 / 健康教育 / 環境教育 / ラオス / 開発途上国 / 若者 / リテラシー / SNS / Eエコヘルス / ICT / SDGs / エコヘルス教育 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研は、これまでラオスにおいて開発・普及してきた、環境教育と健康教育を統合した「エコヘルス教育」の研究成果を発展させ、eエコへルスリテラシー尺度とSNS等を活用したeエコヘルス教育を開発し、その効果と課題を検討する。そのために、①開発途上国の若者における健康と環境に関わる情報入手チャンネルと、②健康・環境に関わる情報格差の地域差を解明する。さらに、③ラオス版のeエコへルスリテラシー評価ツールを開発し、それを使用した実態把握を行う。本研究により、開発途上国における健康や環境に関するインターネット情報の活用能力の評価が可能になり、SNS等を活用した健康・環境教育の普及のための戦略を提案する。
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| 研究実績の概要 |
2022年度は、ラオス及びネパールの共同研究者とのオンライン会議を複数回行い、Eエコヘルス教育と関連していると考えられる、両国の既存の保健教育や環境教育に関するカリキュラムの情報収集と分析、教員養成の制度の最新の情報収集などを行った。また。同様に、ラオス及びネパールの共同研究者とのオンライン会議を複数回開催し、Eエコヘルス教育を進めるための教材作成について、水と衛生、包括的な性教育、生活習慣病、新型コロナウイルス感染症予防をテーマとした教材を開発し、3カ国の研究者の合同で教材を開発する過程で得られた成果と課題に関して、国内の学術学会で報告した。具体的には、水と衛生に関しては、手洗い指導の啓発活動についての教材、生活習慣病については、肥満と痩せの栄養問題の二重負荷についての教材、包括的性教育については、月経教育を通した包括的性教育、また、新型コロナウイルス感染症については、感染症蔓延下でのメンタルヘルスマネジメント、感染症に関わる差別偏見の予防、予防接種と免疫・抵抗等に関する教育教材（パワーポイントファイル等によるICT教材）を日本語、英語、ラオス語、ネパール語でそれぞれ開発した。さらに、日本の教員養成機関の学生を対象としたオンラインでの授業実践、日本の小学生を対象とした授業実践等を実施し、開発した教材の改良と、授業実践を通して得られた成果と課題を学術学会で報告する準備、論文化して国際誌に渡航する準備を進めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
新型コロナウイルス感染症の蔓延などに影響により、実施する調査活動の順番が前後したが、概ね予定通りの研究活動を進めることができているため。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、当初予定していた若者の環境や健康に関する情報収集の方法や内容についての現地調査を行っていく。新型コロナウイルス感染症の蔓延の影響などにより、現地での調査が困難になった場合は、オンラインで十分な打ち合わせを行ったうえで、現地の研究協力者への研究の委託などにより、調査が遂行できるように工夫していく予定である。
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