| 研究課題/領域番号 |
23K20708
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| 補助金の研究課題番号 |
21H00870 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 筑波大学 (2022-2024)
常磐大学 (2021) |
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研究代表者 |
大高 泉 筑波大学, 人間系(名誉教授), 名誉教授 (70176907)
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| 研究分担者 |
橋本 健夫 西九州大学, 健康福祉学部, 教授 (00112368)
畑中 敏伸 東邦大学, 理学部, 教授 (30385942)
郡司 賀透 静岡大学, 教育学部, 准教授 (30412951)
稲田 結美 日本体育大学, 児童スポーツ教育学部, 教授 (30585633)
大嶌 竜午 千葉大学, 教育学部, 助教 (40700414)
山本 容子 筑波大学, 人間系, 准教授 (40738580)
泉 直志 鳥取大学, 地域学部, 准教授 (50734894)
杉原 茂男 中部学院大学, その他部局等, 学長補佐 (70800217)
三好 美織 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (80423482)
遠藤 優介 筑波大学, 人間系, 助教 (80759051)
鈴木 宏昭 山形大学, 大学院教育実践研究科, 准教授 (90581843)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
15,600千円 (直接経費: 12,000千円、間接経費: 3,600千円)
2024年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2023年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2022年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
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| キーワード | ポストコロナ / 科学教育 / 社会変革と科学教育改革 / 英米独仏 / 科学教育改革 / ポスト・コロナ / 日英米独仏 / 社会変革 / 社会変革と理科教育変革 / 理科教育政策 / コンピテンシー / STEM / アーギュメント / 自己調整学習 / 環境主義 / 社会変革と教育改革 / 理科教育改革 / プラクティカルワーク / PBL / 教育の継続 / 女子の理科嫌い |
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| 研究開始時の研究の概要 |
これまで「社会変革と教育改革」について教育一般論（主としてコンテント・フリー）としては語られたことはあったものの、教育のより具体的レベル、すなわち、教科教育・理科教育レベルで、「社会変革と理科教育改革」、すなわち、大きな社会変革に伴い、「いかなる社会的要因がどのように影響して、理科教育のいかなる要素をどのように変化させるか」の実相の解明はほとんどなかったと思われる。この課題に応えるために、日本、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツの科学教育のポスト・コロナの科学教育の動向・特質を多面的に探るものである。
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| 研究成果の概要 |
イギリスについては、Practical work等における科学の内容と方法を分析した。アメリカについては、オンラインを活用によるPBLの実践状況、ホームスクーリングの理科教材セットの特質、NGSS発表前後に開発されたカリキュラムの特質等を明らかにした。ドイツについては、育成するコンピテンシーや教授・学習の文脈設定の特質及びその変容を解明した。フランスについては、コロナ禍における「教育の継続」実現のため遠隔教育コンテンツの活用と拡充、学校関係者へのへの支援の状況等々を明らかにした。日本については、コロナ前後の理科への意識の男女差、理科を学ぶ意義に関する小・中・高生の認識の特徴等を解明した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまで「社会変革と教育改革」について教育一般論（主としてコンテント・フリー）としては語られたことはあったものの、教育のより具体的レベル、すなわち、教科教育・理科教育レベルで、「社会変革と理科教育改革」、すなわち、大きな社会変革に伴い、「いかなる社会的要因がどのように影響して、理科教育のいかなる要素をどのように変化させるか」の実相の解明はほとんどなかったと思われる。この課題に応えるために、日本、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツの科学教育のポスト・コロナの科学教育の動向・特質を多面的に探るものである
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