| 研究課題/領域番号 |
23K20716
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| 補助金の研究課題番号 |
21H00881 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 同志社大学 |
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研究代表者 |
山田 礼子 同志社大学, 社会学部, 教授 (90288986)
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| 研究分担者 |
塚原 修一 関西国際大学, 客員教授(教育学部), 客員教授 (00155334)
森 利枝 独立行政法人大学改革支援・学位授与機構, 研究開発部, 教授 (00271578)
堺 完 桜美林大学, 教育探究科学群, 助教 (10803330)
姜 達雄 (渡辺達雄) 金沢大学, GS教育系, 准教授 (20397920)
山田 亜紀 玉川大学, リベラルアーツ学部, 准教授 (30768776)
孫 世偉 青山学院大学, 文学部, 助教 (30881966)
木村 拓也 九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (40452304)
STEVENSON W.R. 同志社大学, 社会学部, 准教授 (40707189)
白川 優治 千葉大学, 大学院国際学術研究院, 准教授 (50434254)
杉谷 祐美子 青山学院大学, 教育人間科学部, 教授 (70308154)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
16,900千円 (直接経費: 13,000千円、間接経費: 3,900千円)
2025年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2024年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2023年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2022年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2021年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
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| キーワード | グローバルコンピテンス / オンライン授業 / 頭脳循環 / 国際比較研究 / パーソナリティテスト / コロナ時代 / グローバルコンピテンス（GC) / 大学生 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、国際間での自由な移動を前提として構築してきたGCを獲得するための大学教育が、コロナ禍を経て、オンライン教育により可能かという「問い」を立て、コロナ禍以降、水際対策の厳しい台湾、比較的ゆるやかな米、中間的な日、韓、豪を国際比較する分析枠組を設定し、以下の3段階の研究計画で実施する。①コロナパンデミック以前・以後の日米韓台豪の高等教育のグローバル化政策と学生、教員へのインタビュー調査を実施し、実態を把握する。②パンデミック以前・以後の大学教育を通じてのGC獲得状況とその方法に関する日米韓台等の学生を対象ウェブ調査を実施・分析し、③研究成果から新たなグローバル・ラーニングモデルを提示する。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、グローバル化の進展以降、各国の教育制度の独自性を超えて、多くの国々が大学教育を通じて共通して位置づけ学生に習得させるべき学修成果である「異文化に関する知識」「多文化共生という価値」「多様な人々との協働」等に象徴される「21世紀型教養」としてのグローバルコンピテンスを多用な人々と議論、協働して問題を発見、論理的に思考・解決し、活用するスキルと定義する。その上で、国境を超えた自由な移動を前提として構築してきたGCを獲得する大学教育、対面式で行われてきた海外留学、海外研修プログラムがCOVID-19以降、これまで同様に機能を果たすことが可能か、GCの獲得を目指すグローバル・ラーニングにはいかなる教育方法が可能かを①これまでの各国の大学教育のグローバル化に関する高等教育政策を文献により確認し、②日米韓台複数国の教員や学生へのインタビュー調査、ウェブ質問紙調査により実証的に検証する。という目的で今年度は「パンデミック以前・以後の大学教育を通じてのGC獲得状況とその方法に関する日米韓台豪への学生・大学院生対象ウェブ調査」を日米韓台豪の大学・大学院生を対象に7月に実施した。調査規模は5か国で2872名となった。コロナ禍での教員のオンライン授業の展開と学生のGCの獲得に関するインタビュー調査を米国教員3名、台湾教員2名、韓国教員1名に実施した。調査結果は、2023年6月開催の日本高等教育学会でのメンバー3名による発表（採択）と9月開催のEAIR(European Association of Institutional Research)においてメンバー5名による発表（審査中）に申請した。メンバー6名が執筆した代表者編著が11月に出版、代表者が7月に台湾学会で基調講演、10月に韓国で講演を実施し、代表者の海外オンラインジャーナルへの投稿論文が採択され、2023年掲載が確定した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2021年度に実施予定であった複数国での教員や学生を対象としたインタビュー調査を実施する予定を1年ずらし2022年に米国（3名）、台湾（2名）、韓国の教員（1名）に実施した。本来は2023年に実施する予定と計画していた複数国への「パンデミック以前・以後の大学教育を通じてのGC獲得状況とその方法に関する日米韓台豪への学生・大学院生対象ウェブ調査」をCOVID-19への対応の緩和が海外で進捗していることを鑑みて1年前倒しを行い、2022年7月に日米韓台豪の5か国を対象に実施した。各国の回答数は日本681名、米国602名、韓国652名、台湾631名、豪州306名だった。当該オンライン調査結果については、データを分析し、インタビュー調査の結果と統合したうえで、2023年度には日本の学会と海外の学会において複数のメンバーと共に発表する予定である。これらの調査結果の発表は第一次報告としており、本年度はより詳細なリサーチクエッションを立て、より詳細な分析を進めていく予定である。代表者が海外学会での基調講演（オンライン）を一度、海外講演も1度行った。代表者がこの調査内容について海外のオンラインジャーナルに投稿し、2023年に掲載されることが決まっている。2022年に出版された代表者による関連した内容の編著に、分担者と研究協力者計8名が執筆するなどおおむね順調に進展している。
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| 今後の研究の推進方策 |
GC修得の方法はコロナパンデミックの状況に左右される。日本の今後の状況はコロナとの共存を目指すコロナ時代でも、予測しがたい。留学生の入国は2022年3月以降かなり緩和政策がとられているが、日本から他国へ留学する学生の数がコロナ禍以前の水準に戻るかどうかは予測しがたい。そこで、昨年度実施した日米韓台豪の大学生・大学院生へのオンライン調査においては、コロナへの水際対策をかなり維持している国（台湾）とコロナとの共存を目指す国（米国、豪、日本、韓国）という枠組みを設定した。これにより、GC関連のニューノーマルの内容を重層的に理解することが可能となる。同時に引き続き、COIL型プログラムの進捗状況を実証的に検証することで、GC関連の新たなグローバル・ラーニングのあり方を明らかにする。今年度は昨年に引き続き、「研究課題③パンデミック以前・以後の大学教育について教員を中心としたインタビュー調査」を韓国、日本を中心に5名程度を視野に進める。「研究課題④パンデミック以前・以後の大学教育を通じてのGC獲得状況とその方法に関するウェブ調査」については、5カ国を対象にした昨年度調査結果2872名の分析を国別、大学・大学院別、オンライン活用度の差異等の研究枠組みを設定して、より詳細に分析する。それにより、オンラインを通じてのGCの習得が活性化できる可能性、対面式ではないオンライン型国際交流プログラムの可能性についても基礎の研究枠組み部分が安定すると予想している。昨年に引き続き「研究課題①コロナパンデミック以前・以後の日米韓台の高等教育のグローバル化政策と大学での展開状況の把握」についても文献を中心に精査する。研究会は全体での2回及び研究課題グループ毎による2回程度をオンラインで行う。
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