| 研究課題/領域番号 |
23K20728
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| 補助金の研究課題番号 |
21H00899 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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| 研究機関 | 横浜国立大学 |
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研究代表者 |
脇本 健弘 横浜国立大学, 大学院教育学研究科, 准教授 (40633326)
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| 研究分担者 |
中原 淳 立教大学, 経営学部, 教授 (00342618)
真鍋 誠司 横浜国立大学, 大学院国際社会科学研究院, 教授 (10346249)
町支 大祐 帝京大学, 公私立大学の部局等, 講師 (40755279)
山岡 徹 横浜国立大学, 大学院国際社会科学研究院, 教授 (80377085)
佐々木 秀綱 横浜国立大学, 大学院国際社会科学研究院, 准教授 (90779539)
松原 雅俊 横浜国立大学, 大学院教育学研究科, 教授 (10897193)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
14,690千円 (直接経費: 11,300千円、間接経費: 3,390千円)
2024年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2023年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2022年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2021年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
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| キーワード | 教師 / 学校 / 協働 / リーダーシップ |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、若手・ミドル教師の学校改善に寄与するシェアド・リーダーシップ行動を明らかにし、その育成手法（開発プログラム）の開発を行う。具体的には、先行研究の調査などを行い、質問紙の開発を行う。その後、質問紙調査を行い、学校改善に寄与する若手・ミドル教師の効果的なシェアド・リーダーシップ行動を明らかにし、モデルを構築する。その後、経験学習型シェアド・リーダーシップ開発プログラムの開発・評価を行う。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、若手・ミドル教師の学校改善に寄与するシェアド・リーダーシップ行動を明らかにし、その育成手法（開発プログラム）の開発を行う。具体的には、先行研究の調査などを行い、質問紙の開発を行う。その後、質問紙調査を行い、学校改善に寄与する若手・ミドル教師の効果的なシェアド・リーダーシップ行動を明らかにし、モデルを構築する。その後、経験学習型シェアド・リーダーシップ開発プログラムの開発・評価を行う。
これまで、シェアド・リーダーシップをはじめ、協働や同僚性、組織市民行動などの学校改善に寄与する若手・ミドルの行動について先行研究の調査を行ってきた。コロナ禍の影響で進行が遅れているものの、それらをもとに現在質問紙を設計し、実施、分析を行っている最中である。若手・ミドルの職場環境やこれまでの経験がどのようにシェアド・リーダーシップ行動に影響し、その行動が学校改善にどのように影響を与えているのか、分析を行っている。特に、学年経営に焦点化し、どのような学年の環境にあり、そこでどのようなミドルの行動が学年全体の行動に影響を与え、学年の文化に影響しているのか、そして、最終的に授業とどのように関係しているのか分析を行っている。
また、育成手法に関して、これまでミドルや若手教師を対象に、シェアド・リーダーシップを促したり、協働や同僚性に寄与する手法を検討してきた。具体的には，ケースメソッドやリフレクションなど様々な手法の観点から、また、学年や学級経営、校務分掌、探究など様々な内容の観点からなど、様々な点から検討を進めてきた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナ禍の影響で、質問紙調査の実施や、質問紙を設計するためのインタビュー調査や学校現場や自治体等のフィールドでの調査が困難であり、調査、分析のスケジュールが全体的に遅れている。また、育成手法の検討についても、実際に実践を行うのが難しい状況が続いたため、当初の予定より遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は質問紙調査の分析をさらに進めていく。分析の状況に応じて、場合によっては、学校の条件等を考えるために、学校外におけるシェアド・リーダーシップに関連する調査の実施も検討している。２０２３年度はこれらの分析結果の発表も行う予定である。また、育成手法の検討についても同時に進めていく。ミドルが多数受講している行政研修などを対象にしたり、組織単位で考えるために、校内研なども対象にし、調査や実践を行っていく。
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